最新記事

UFO

UFOの軍事研究、中露がアメリカを抜く?

U.S. in UFO Race with China, Russia, Harry Reid Says

2019年3月4日(月)18時00分
アンドリュー・ウォーレン

UFO研究に金を投じるべきか否か To The Stars Academy of Arts and Science/Global News/YouTube

<宇宙人の存在を信じ、アメリカのUFO研究を支援してきたリード元上院院内総務が、UFO調査の継続を訴えた>

アメリカのハリー・リード元上院院内総務(民主党)は2月27日、ラスベガスのテレビ局KLASチャンネル8に出演し、未確認飛行物体(UFO)の研究開発でロシアと中国が激しく追い上げてきている、と警告した。

「中国がUFO研究にかなりの資金を投じているのは間違いない。KGB出身のプーチンもそうだ」と、リードは言う。「アメリカもUFOの調査を継続すべきだ」

「リード元上院議員は、ロシアと中国はUFOを軍事的に研究している、自分たちのUFOを作るためだ、とほのめかします」と番組のリポーターは言い、フロリダ沖とバージニア沖では過去3年間でUFOの数十件目撃された、という国防総省筋の主張を紹介した。

国防総省や米政府の研究機関が、UFO(または「未確認空中現象(UAP)」)の研究に懐疑的なのかは理解できる、と前置きしたうえで、リードはこう続けた。

「UFOは長年、謎に包まれてきた。カリフォルニア州から発射されたロケットの類、という説もある。国防総省でもどこでも、責任ある立場の人々は、とても説明のつかない現象に直面して困っている」

UFO信じる大富豪ビグローの周りはで奇怪な現象が

米紙ニューヨーク・タイムズが2017年12月に報じて大騒ぎになったUFO映像にも話が及んだ。米国防総省が2007年から秘密裏に実施していたUFO調査の一つ、AAWSAP(先進航空兵器システム応用プログラム)の報告書に、2004年にカリフォルニア沖で米原子力空母ニミッツの艦載機であるFA18攻撃機2機が、白っぽい楕円型のUFO(愛称Tic Tac)を目撃したことが報告されていたのだ。以下が、その映像だ。

米国防情報局はAAWSAPを通じて、ホテル経営者で大富豪ロバート・ビグローが所有する調査会社「ビグロー・エアロスペース先端宇宙研究所」(BAASS)に1000万ドルの資金を投じていた。ビグローはリードの旧友で、長年UFOの研究を続けてきたことでも有名だ。

ビグローがかつてユタ州北部で所有していたミステリアスな牧場も国防総省の調査対象に含まれていたと、リードは認めた。UFOファンの間で「スキンウォーカー牧場」として知られるその土地は、超常現象が頻発することで知られる。UFOの仕業とされる「キャトルミューティレーション(動物が襲われ、死体から血が抜き取られる怪現象」やUFOの目撃情報、さらには銃弾をものともしない黄色い目をした怪奇動物の情報も寄せられていた。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任 指導部の大規模刷

ワールド

アングル:性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台

ワールド

アングル:高評価なのに「仕事できない」と解雇、米D

ビジネス

米国株式市場=3指数大幅下落、さえない経済指標で売
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が!」と話題に...…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 8
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 9
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中