最新記事

教育

育児の悩みや反抗期は「うちの子」だけの問題じゃない

2019年1月23日(水)16時00分
舞田敏彦(教育社会学者)

より細かい相談種別の年齢分布をとると、各年齢時点の危機の様相がもっとクリアーになる。2017年度の不登校相談は5153件だが、そのうちの1042件(20.2%)は13歳に関わるものだ。この年齢だけで、不登校相談の5分の1が占められている。<図2>は、8つの相談事由の年齢分布のカーブを描いたものだ。

maita190123-chart02.jpg

非行、不登校、いじめは13歳への集中度が高い。非行に至っては、全相談の4分の1がこの年齢で占められている。「危険な13歳」と言えるだろう。心身が大きく変化し、学校制度の上では小学校から中学校に上がる時期だ。それに対する戸惑いや心理的葛藤に起因する部分が大きい。小6から中1にかけて問題行動が激増する現象は「中1ギャップ」といわれ、その解消に向けた取り組みもなされている。育児・しつけの相談は、2~3歳に集中している。

児童相談の統計で見る限り、大変な年齢は2~5歳と13~14歳のようだ。前者の時期では「育児・しつけ」関連、後者の時期では「問題行動」関連の苦労が大きい。先にも述べたが、前者は「第1次反抗期」、後者は「第2次反抗期」に相当する。

第1次反抗期では、自我が芽生え自由に体を動かせるようになった子どもが、親への全面的な依存を脱し、自分のやりたいことをしようと思うようになり、それが親への反抗となって表われる。

第2次反抗期は親離れを志向し始める時期で、親を否定し、場合によっては親と激しく衝突する。親のいうことを無視する、暴言を吐く、さらには暴力を振るうなど、反抗の形態もエスカレートする。上記のデータは、このような一般的な見解と合致している。

しかし、反抗もやがて終息する。事実、非行相談はピークを過ぎると潮が引くように急減する。子どもが反抗期を迎えると親は戸惑うが、子どもが自我を確立し、大人になるために必要な道程でもある。わが子だけが異常と思うのは間違いだ。この時期の苦労は多くの家庭が経験することで、嵐はやがては過ぎ去り、再びやってきては、また過ぎ去る......。こうした長期的な展望がないと、現状に対する焦りや苛立ちばかりが高じ、虐待や家庭内暴力のような病理現象も起きやすくなる。

「わが子」の目先の問題に翻弄されるだけでなく、時には一歩引いて「鳥の目」を持つことも必要だろう。マクロな統計はこういう時に役立つ。

資料:厚労省『福祉行政報告例』

20250225issue_cover150.png
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年2月25日号(2月18日発売)は「ウクライナが停戦する日」特集。プーチンとゼレンスキーがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争は本当に終わるのか

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国副首相が米財務長官と会談、対中関税に懸念 対話

ビジネス

アングル:債券市場に安心感、QT減速観測と財務長官

ビジネス

米中古住宅販売、1月は4.9%減の408万戸 4カ

ワールド

米・ウクライナ、鉱物協定巡り協議継続か 米高官は署
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 6
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 7
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 9
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 10
    【クイズ】世界で1番マイクロプラスチックを「食べて…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ...犠牲者急増で、増援部隊が到着予定と発言
  • 4
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 9
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 10
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 9
    有害なティーバッグをどう見分けるか?...研究者のア…
  • 10
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中