最新記事

メンタル

ミシェル前大統領夫人が告白した「インポスター症候群」って何?

2018年12月12日(水)18時40分
松丸さとみ

自分はインポスター症候群にかかっていると告白した… REUTERS/Kamil Krzaczynski

<ミシェル・オバマ夫人や、エマ・ワトソン、シェリル・サンドバーグなど多くの著名人が公言する「インポスター症候群」とは・・>

何もかもが完璧なミシェル前大統領夫人

前米国大統領ファースト・レディーのミシェル・オバマが、英国での講演会で、自分はインポスター症候群にかかっていると告白した。実は著名人や会社の幹部など、いわゆる「成功した人」にはこの症状で悩む人が少なくないという。どんなものなのだろうか?

プリンストン大学とハーバード・ロースクールを卒業し、弁護士などの仕事をこなしていたミシェル・オバマ前大統領夫人。2人の娘の母親でもありつつ、大統領夫人時代には女子教育や食育などさまざまな慈善活動を精力的に行った。一般人からみたら非の打ちどころがないくらいに完璧だ。

フォーチュン誌によると、11月13日に発売となった回顧録『Becoming』は刊行からわずか2週間で、米国とカナダで「2018年に最も売れた本」となった。また31カ国語に翻訳され、英国、ドイツ、フランス、イタリア、オランダ、スペイン、デンマーク、ノルウェー、フィンランド、ギリシャでも売り上げ1位になっている。

そんな「スーパーウーマン」が、本のプロモーションで英国を訪問。北ロンドンにある女子校で講演した際に、300人の女子生徒を前にして「自分はインポスター症候群だ」と告白したというのだ。英BBCによると、「私のことを真剣に受け止めないで欲しい。私が何を知っているというの? と感じる」と胸の内を明かしたという。

インポスター症候群って何?

インポスター症候群とは何だろうか? インポスター(ImposterまたはImpostor)とは、「詐欺師」や「ぺてん師」という意味の英語だ。

インポスター症候群とは、「詐欺師症候群」とも呼ばれる症状で、自己評価が著しく低く、自分の能力が足りないなどの強烈な自己不信の感覚を抱いてしまうものだ。自分は自分の功績や成功に値しないと思い、まるで人を騙しているように感じてしまう。多くは仕事関係でこのような心理状態になるという。

米オンライン女性誌ザ・カットによるとこれまで、英女優エマ・ワトソンやFacebookの最高執行責任者シェリル・サンドバーグなど多くの著名人が、自分はインポスター症候群だと公言したり、もしくはそうであろうと思われるほどの激しい自己不信の感情を口にしてきた。

この言葉が最初に使われたのは、心理学者のポーリン・ローズ・クランスとスザンヌ・アイムスが1978年に発表した論文だと言われている。当時は、女性だけがかかる心理的な問題だとされていた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領の相互関税、日本は24% 全ての国

ワールド

イスラエル経済、緊張緩和なら2年で回復 構造改革必

ワールド

ロ特使がトランプ政権高官と会談、ウクライナ侵攻後で

ビジネス

カナダ・メキシコ、米の一律関税免除 移民・麻薬巡る
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台になった遺跡で、映画そっくりの「聖杯」が発掘される
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 5
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 6
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    博士課程の奨学金受給者の約4割が留学生、問題は日…
  • 9
    トランプ政権でついに「内ゲバ」が始まる...シグナル…
  • 10
    【クイズ】アメリカの若者が「人生に求めるもの」ラ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「最大の戦果」...巡航ミサイル96発を破壊
  • 4
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 7
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 8
    突然の痛風、原因は「贅沢」とは無縁の生活だった...…
  • 9
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中