最新記事

ロシアW杯

W杯で荒れる中国、サッカーギャンブルが社会問題に

2018年6月28日（木）16時30分
松丸さとみ

ギャンブルに負けて、荒れる中国サッカーファン　SupChine-Youtube

＜サッカー・ワールドカップは、代表チームが出場していな中国でも、盛り上がりを見せている。特に、賭けに負けて自殺してしまったりする人が出るなど、社会問題にもなっている＞

1億人弱が観戦する盛り上がり

サッカー・ワールドカップ（W杯）は、代表チームを送り込んでいない中国でも盛り上がりを見せている。試合そのもののみならず、ギャンブルの対象としても人気なのだ。賭けに負けて荒れたり自殺してしまったりする人が出るなど、社会問題にもなっている。

中国のニュースを英語で配信するSupChina.comによると、中国の夜8時というゴールデンタイムに放送されたポルトガル対モロッコ戦は、最大で1億人弱がテレビで観戦した。次いで今回のW杯でこれまでのところテレビ視聴者数が多いのは、韓国対スウェーデン戦の9500万人以上、日本対コロンビア戦の約9400万人となっている（中国の調査会社CSMメディア・リサーチ調べ）。ただし、これには携帯やパソコンでの視聴が含まれていないため、実際に試合を見た人となると、さらに多くなるはずだ。

前回大会ではギャンブルで4人が自殺

香港の英字紙サウス・チャイナ・モーニング・ポスト（SCMP）は18日、サッカー・ギャンブルに苦しんで立ち直った人たちとその家族の実体験を記事にした。

同紙によると、2014年に香港樹仁大学と香港の圧力団体「明光社」が共同で行った調査（回答者5600人のうち7割が18歳以下）から、特に若年層がW杯の盛り上がりからの影響を受けやすいことが分かった。回答者の4人に1人が、前回ブラジルで開催された2014年の大会でギャンブルに関わったという。アプリがあり、いとも簡単に賭けができてしまうのだ。調査に参加した人のうち18％が、前回大会で賭けるために人にお金を借りた、と認めている。

24日付のSCMPは、2014年のW杯では、ギャンブルで手がつけられないほど膨らんでしまった借金を理由に、4人が自殺したと伝えている。W杯のように大きな大会と結びつけられることで、ギャンブルが「普通のこと」となってしまい、若年層にとって手を出さずにはいらないものになってしまっている、とSCMPは説明する。

200w_d.gif

次のページ「経験ないなら手を出すな」
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

英企業、人件費増にらみ雇用削減加速　輸出受注1年ぶ
2025.02.21

ビジネス

上海汽車とファーウェイが提携、「国際競争力のある」
2025.02.21

ビジネス

英1月財政収支、154億ポンドの黒字　予想下回り財
2025.02.21

ビジネス

ユーロ圏総合ＰＭＩ、2月50.2で変わらず　需要低
2025.02.21
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ウクライナが停戦する日
特集：ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号（2/18発売）

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協？　20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった？...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 4
    ビタミンB1で疲労回復！疲れに効く3つの野菜＆腸活に…
  • 5
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 6
    動かないのに筋力アップ？ 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 7
    【クイズ】世界で1番マイクロプラスチックを「食べて…
  • 8
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 9
    ハマス奇襲以来でイスラエルの最も悲痛な日── 拉致さ…
  • 10
    ロシアは既に窮地にある...西側がなぜか「見て見ぬふ…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった？...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ...犠牲者急増で、増援部隊が到着予定と発言
  • 3
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 4
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 5
    動かないのに筋力アップ？ 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 8
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 9
    週に75分の「早歩き」で寿命は2年延びる...スーパー…
  • 10
    ビタミンB1で疲労回復！疲れに効く3つの野菜＆腸活に…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい！」と思う通帳とは？
  • 4
    有害なティーバッグをどう見分けるか？...研究者のア…
  • 5
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 6
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 7
    1日大さじ1杯でOK！「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 10
    世界初の研究：コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中