最新記事

セックス

女児型セックスロボットは社会の敵

2018年6月15日(金)19時00分
リサ・スペア

女児ロボットには、小児性愛者の歪んだ欲望を抑制する効果があると擁護する意見もあるが、科学的根拠はまったくない Jason Lee-REUTERS

<女児のセックスロボットと交わるうち、倫理観が曖昧になり本物の子供に手を出したくなる危険は見逃せない>

女児型セックスロボットは「大人と子供のセックスは普通という勘違いの元になる」として、米議会が輸入禁止に乗り出した。禁止法案は6月13日に下院を通過し、上院に移る。

本物の女児そっくりのセックスロボットは、大きな論争を巻き起こした。大人のロボット相手のセックスでも倫理的に疑問なのに、まして子供型のセックスロボットでは小児性愛者のゆがんだ性的欲求を助長する恐れがある、と警告する専門家もいる。

「パソコンさえあれば、小児性愛者が下劣な女児ロボットを注文できる。罪のない子供を危険にさらす行為だ。セックスロボットに飽きれば、次は本物の子供に手を出したくなるだろう」と、法案提出に関わった米共和党のダン・ドノバン下院議員(ニューヨーク州選出)は言う。

悲しんだり怖がったりもできる

アメリカに輸入される女児型セックスロボットは主に日本や中国、香港製。水際でバレないよう商品名を「マネキン」と偽るのが常套手段だ。最近イギリスやアメリカで押収されるケースが相次いだことから、新たな法整備が検討されるようになった。

アメリカには現在、それらの輸入や販売、流通を禁止する法律がない。イギリスやオーストラリアは、すでに輸入を禁止している。英国境局の職員は昨年、違法に輸入された女児型セックスロボットを大量に押収。それまで当局が把握していなかった多数の小児性愛者の特定につながったと、英紙ガーディアンは報じた。

「こうしたセックスロボットを買うのは多くの場合、子供への性犯罪の前科がある者たちだ」と、英国境局情報部門のダン・スカリー副ディレクターは同紙に語った。

女児型セックスロボットは本物の子供そっくりに作られている。つけまつ毛やウィッグのような倒錯的な付属品も付いてくる。悲しんだり怖がったりする表情も、感情を持った本物の子供のように再現できる。

「レイプのふりをするようプログラムすることもできる。考えただけで吐き気がする」と、米下院司法委員会のボブ・グッドラテ委員長(バージニア州選出、共和党)は言う。

セックスロボットは小児性愛者の性的欲求の抑制に役立つ、とする意見もあるが、それを裏付ける科学的な根拠はない。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、円は一時149.40円と1

ビジネス

米国株式市場=反落、ダウ450ドル安 ウォルマート

ワールド

プーチン氏への「弱腰」けん制へ、仏大統領 トランプ

ワールド

ロシア、ウクライナとの和平実現に意欲見られず G2
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 5
    【クイズ】世界で1番マイクロプラスチックを「食べて…
  • 6
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 7
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 8
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 9
    トランプ政権の外圧で「欧州経済は回復」、日本経済…
  • 10
    ロシアは既に窮地にある...西側がなぜか「見て見ぬふ…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ...犠牲者急増で、増援部隊が到着予定と発言
  • 3
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 4
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 5
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 6
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 9
    週に75分の「早歩き」で寿命は2年延びる...スーパー…
  • 10
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    有害なティーバッグをどう見分けるか?...研究者のア…
  • 5
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 6
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 7
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 10
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中