最新記事

戦争の記憶

メディアが単独で戦争の記憶をつくるのではない

2018年3月17日（土）16時25分
小暮聡子（ニューヨーク支局）

Razvan-iStock.

＜ある国の「戦争の物語」はどのように作られるのか。米コロンビア大学のキャロル・グラック教授が語る、記憶の形成に影響を及ぼす要因とは？　本誌3月13日発売最新号「戦争の記憶」特集より＞

17年12月11日に行われた2回目の講義でキャロル・グラック教授は、「共通の記憶」の形成に影響を及ぼす要因をいくつか挙げた。そのうちのメディアと個人の記憶について、本誌ニューヨーク支局の小暮聡子がグラックに話を聞いた。

【参考記事】コロンビア大学特別講義・第1回前編：歴史問題はなぜ解決しないか
【参考記事】コロンビア大学特別講義・第1回後編： 「歴史」とは、「記憶」とは何か
【参考記事】コロンビア大学特別講義・第1回解説：歴史と向き合わずに和解はできるのか

＊

――講義の中で、人々の記憶を理解する上でのメディアの重要性を指摘していた。戦争についての「共通の記憶」の形成に、メディアはどう影響しているのか。

この質問は、2つの意味で重要だ。まず1つに、これまでの世界中の研究から、人々が自国の過去について考える際にマスメディアというのは映画やビデオゲームなどと同じく、教科書以上に主要な情報源の1つであることが分かっている。戦争についての見方というのは、学校で習ったことより、最近見た映画や雑誌などを通じて知る議論に影響されやすい。

2つ目に、メディアは歴史を操作したり歪曲しているなどと批判されることが多いが、その際に、あたかもメディアが社会や政治や価値観の変化による影響を受けず、それらとは無関係に過去についてのイメージを自由に作り出しているかのように言われていることだ。

しかし実際には、メディアはこれらの理解の作り手であると同時にその産物でもある。メディアは言葉どおり、多くの場合は記憶の「ミディアム（伝達手段）」であって、記憶を操作するものではない。

一方でメディアが記憶に影響を及ぼす場合もあり、例えば80〜90年代の朝日新聞による慰安婦報道のように、メディアが社会的な主張を展開することがある。もう1つの例は、昭和天皇の存命中にはあるテーマについていわゆる「タブー」があって、自己検閲を行っていたということだ。

メディアそのものが細分化され、ソーシャルメディアが台頭している今日、メディアの影響力は集合体としての「マス」ではなく、自分と似通った考えを持つ閉ざされたコミュニティーにより届きやすくなっている。自分で選んだグループは他のグループとは対話しないため、戦争の記憶をめぐる分断は、多国間はもとより国内でも一層深まっていると言えるだろう。

次のページ覚えていることと起きたこと
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米側の要請あれば、加藤財務相が為替協議するだろう＝
2025.04.18

ワールド

次回関税協議で具体的前進得られるよう調整加速を指示
2025.04.18

ワールド

イスラエル、ガザで40カ所空爆　ハマスが暫定停戦案
2025.04.18

ワールド

ロープウエーのゴンドラ落下、4人死亡　ナポリ近郊
2025.04.18
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプショック
特集：トランプショック
2025年4月22日号（4/15発売）

大規模関税発表の直後に90日間の猶予を宣言。世界経済を揺さぶるトランプの真意は？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ？ 1位は意外にも...！？
  • 2
    【渡航注意】今のアメリカでうっかり捕まれば、裁判もなく中米の監禁センターに送られ、間違いとわかっても帰還は望めない
  • 3
    【クイズ】売上高が世界1位の「半導体ベンダー」はどこ？ ついに首位交代！
  • 4
    米経済への悪影響も大きい「トランプ関税」...なぜ、…
  • 5
    紅茶をこよなく愛するイギリス人の僕がティーバッグ…
  • 6
    トランプ関税 90日後の世界──不透明な中でも見えてき…
  • 7
    ノーベル賞作家のハン・ガン氏が３回読んだ美学者の…
  • 8
    あなたには「この印」ある？ 特定の世代は「腕に同じ…
  • 9
    今のアメリカは「文革期の中国」と同じ...中国人すら…
  • 10
    トランプが「核保有国」北朝鮮に超音速爆撃機B1Bを展…
  • 1
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか？...がん･心疾患･抜け毛の予防にも役立つ可能性【最新研究】
  • 2
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止するための戦い...膨れ上がった「腐敗」の実態
  • 3
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ？ 1位は意外にも...！？
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    クレオパトラの墓をついに発見？　発掘調査を率いた…
  • 6
    あなたには「この印」ある？ 特定の世代は「腕に同じ…
  • 7
    パニック発作の原因とは何か？...「あなたは病気では…
  • 8
    中国はアメリカとの貿易戦争に勝てない...理由はトラ…
  • 9
    動揺を見せない習近平...貿易戦争の準備ができている…
  • 10
    【渡航注意】今のアメリカでうっかり捕まれば、裁判…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 3
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 6
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 7
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 8
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    「低炭水化物ダイエット」で豆類はNG...体重が増えな…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中