最新記事

戦争の記憶

メディアが単独で戦争の記憶をつくるのではない

2018年3月17日(土)16時25分
小暮聡子(ニューヨーク支局)

Razvan-iStock.

<ある国の「戦争の物語」はどのように作られるのか。米コロンビア大学のキャロル・グラック教授が語る、記憶の形成に影響を及ぼす要因とは? 本誌3月13日発売最新号「戦争の記憶」特集より>

17年12月11日に行われた2回目の講義でキャロル・グラック教授は、「共通の記憶」の形成に影響を及ぼす要因をいくつか挙げた。そのうちのメディアと個人の記憶について、本誌ニューヨーク支局の小暮聡子がグラックに話を聞いた。

【参考記事】コロンビア大学特別講義・第1回前編:歴史問題はなぜ解決しないか
【参考記事】コロンビア大学特別講義・第1回後編: 「歴史」とは、「記憶」とは何か
【参考記事】コロンビア大学特別講義・第1回解説:歴史と向き合わずに和解はできるのか


――講義の中で、人々の記憶を理解する上でのメディアの重要性を指摘していた。戦争についての「共通の記憶」の形成に、メディアはどう影響しているのか。

この質問は、2つの意味で重要だ。まず1つに、これまでの世界中の研究から、人々が自国の過去について考える際にマスメディアというのは映画やビデオゲームなどと同じく、教科書以上に主要な情報源の1つであることが分かっている。戦争についての見方というのは、学校で習ったことより、最近見た映画や雑誌などを通じて知る議論に影響されやすい。

2つ目に、メディアは歴史を操作したり歪曲しているなどと批判されることが多いが、その際に、あたかもメディアが社会や政治や価値観の変化による影響を受けず、それらとは無関係に過去についてのイメージを自由に作り出しているかのように言われていることだ。

しかし実際には、メディアはこれらの理解の作り手であると同時にその産物でもある。メディアは言葉どおり、多くの場合は記憶の「ミディアム(伝達手段)」であって、記憶を操作するものではない。

一方でメディアが記憶に影響を及ぼす場合もあり、例えば80〜90年代の朝日新聞による慰安婦報道のように、メディアが社会的な主張を展開することがある。もう1つの例は、昭和天皇の存命中にはあるテーマについていわゆる「タブー」があって、自己検閲を行っていたということだ。

メディアそのものが細分化され、ソーシャルメディアが台頭している今日、メディアの影響力は集合体としての「マス」ではなく、自分と似通った考えを持つ閉ざされたコミュニティーにより届きやすくなっている。自分で選んだグループは他のグループとは対話しないため、戦争の記憶をめぐる分断は、多国間はもとより国内でも一層深まっていると言えるだろう。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

英企業、向こう1年の賃金上昇予想3.7% 若干緩和

ビジネス

金、今年前半に5000ドル到達も 変動大きい年とH

ワールド

イスラエル軍、ガザのロケット発射地点を攻撃 停戦違

ワールド

軍民両用品目の対日輸出規制強化、民生用途に影響せず
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:AI兵士の新しい戦争
特集:AI兵士の新しい戦争
2026年1月13日号(1/ 6発売)

ヒューマノイド・ロボット「ファントムMK1」がアメリカの戦場と戦争をこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 4
    ベネズエラの二の舞を恐れイランの最高指導者ハメネ…
  • 5
    「グリーンランドにはロシアと中国の船がうじゃうじ…
  • 6
    マドゥロ拘束作戦で暗躍した偵察機「RQ-170」...米空…
  • 7
    トランプがベネズエラで大幅に書き換えた「モンロー…
  • 8
    日本も他人事じゃない? デジタル先進国デンマークが…
  • 9
    公開されたエプスタイン疑惑の写真に「元大統領」が…
  • 10
    衛星画像で見る「消し炭」の軍事施設...ベネズエラで…
  • 1
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチン、その先は袋小路か
  • 2
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 3
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 4
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    眠る筋力を覚醒させる技術「ブレーシング」とは?...…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    ベネズエラの二の舞を恐れイランの最高指導者ハメネ…
  • 9
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 10
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 6
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 7
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 8
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中