最新記事

株式市場

米株暴落、なぜここまで深刻な下げになったかわからない

2018年2月6日（火）18時30分
ジョーダン・ワイスマン

株価は先週から下がり始め、2月2日に急落した。これは米労働省が1月の米雇用統計を発表し、賃金の伸び率が市場予想を上回ったことへの反応だった。

投資家に警戒感が広がったのは、FRB（米連邦準備制度理事会）がインフレの加速と景気過熱を抑えるため、利上げペースを上げる可能性が高まったためだった。

利上げで低金利での資金調達が困難になれば、企業業績に影響を与え、株価を押し下げる。つまり株価急落の原因は、米経済が好調すぎて、2月5日に就任したばかりのFRBのジェローム・パウエル新議長が景気過熱を抑えるために金利を引き上げることを投資家が懸念したからだ。

説明が吹き飛んだ月曜の午後

5日朝に米株価が下落して取引が始まった時点では、市場はいつものように神経質なだけに見えた。だが午後に株価が大幅続落したことで、経済データに基づく合理的な説明は全て吹き飛んでしまった。

CNBCはそれを「奇怪な半狂乱」と呼んだ。通常の取引にコンピューター売買が拍車をかけた、と言うトレーダーもいた。この急落が明日、明後日の市場にどう影響するかを知ることさえ難しい。来月や来年、となればなおさらだ。

さらに言えば、2日に株価が下落を始めたこととFRBの利上げ観測は無関係、という見方さえある。英紙フィナンシャル・タイムズはこう書いた。

JPモルガン・アセット・マネジメントのチーフ・グローバル・ストラテジスト、デービッド・ケリーは、金利上昇でインフレへの懸念が広がったために株価が暴落した、という「多数派の説明」に反論した。

「この2年間、好調を続けた債券市場と株式市場にやっと調整が入った、と説明する方が、多少大雑把だが当たっている」

株価は上下するものだ。今回の急落で、長期にわたる株価上昇は終わったのかもしれない。あるいは一時的な下落かもしれない。

使い古された言い方だが、株価の乱高下で一喜一憂しないためには、数年は必要のない資金で投資するべき、ということだ。今回の暴落の真相もいずれ明らかになるだろう。

（翻訳：河原里香）

© 2018, Slate

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

アクティビスト、世界で動きが活発化　第1四半期は米
2025.04.02

ワールド

フィンランドも対人地雷禁止条約離脱へ、ロシアの脅威
2025.04.02

ワールド

米ＵＳＴＲ、インドの貿易障壁に懸念　輸入要件「煩雑
2025.04.02

ワールド

米議会上院の調査小委員会、メタの中国市場参入問題を
2025.04.02
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：引きこもるアメリカ
特集：引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号（4/ 1発売）

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 2
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2人無事帰還
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    「隠れたブラックホール」を見つける新手法、天文学…
  • 8
    【クイズ】アメリカの若者が「人生に求めるもの」ラ…
  • 9
    【クイズ】2025年に最も多くのお金を失った「億万長…
  • 10
    トランプが再定義するアメリカの役割...米中ロ「三極…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 2
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「最大の戦果」...巡航ミサイル96発を破壊
  • 3
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥーが解明される...「現代技術では不可能」
  • 4
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 5
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
  • 6
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 7
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が？...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影？」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中