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平昌五輪

南北合同チームに韓国国民が猛反対　文大統領は映画で学ぶべきだった？

2018年1月30日（火）18時15分
杉本あずみ（映画配給コーディネーター）

ファン・ボヨンは、1月21日BBCラジオ放送に出演し、今回の南北合同チームに関して反対する意見を語った。「政治的歴史を作り上げるためにスポーツに政治を持ち込むことは、やってはならないことだ」と発言し、実際に平昌オリンピック女子アイスホッケーチームの国家代表チームの選手たちと電話で話したところ、「かなり落ち込んでいた。精神的ストレスをかなり受けているようだった」と語った。

オリンピック女子アイスホッケー国家代表チームであるイ・ミンジ選手は、自身のSNSに20日「合同チームの話を初めて聞いたときは、不可能だと思っていた。今のこの状態が信じられない」と心境を公にしている。

マイナースポーツを合同チームの対象にした文政権

映画で描かれたファン・ボヨンの参加した2003年のアジア大会とはいえ国際大会なのにもかかわらず、日本、韓国、北朝鮮、中国、カザフスタンの5チームしか参加をしていない。また、映画の最後には字幕で「2016年現在、韓国の公式な女子アイスホッケーチームは国家代表チームのみである」とクレジットされている。韓国で女子のアイスホッケーはかなりマイナーなスポーツなのだ。実際世界ランキングでみても、韓国は22位の位置にある。

そんな中、16日に李洛淵（イ・ナギョン）首相が発した発言が波紋を呼んだ。「なぜ合同チームなのか？」「しかもこの時期に？」「なぜ女子アイスホッケーチームなのか？」など、様々な国民からの批判の声が出ている中、李首相は「どうせメダルを取れる圏内のチームではない」「韓国の国家代表チームの最終的な目標はオリンピックで1、2勝することだと聞いている」と発言した。これに対して、「選手にあまりにも失礼だ」と多くの非難の声が集まり、李首相は3日後の19日に謝罪する事態になった。世論調査では、72%もの国民が南北合同チームに反対しており、なかでも30代は82%もの人が反対している状態だ。

今回の女子アイスホッケーの件を含め、この平昌オリンピックに向けての全体的な南北融和政策は、文在寅（ムン・ジェイン）大統領の支持率にも影響を及ぼしている。就任以来高い支持率を維持してきた文大統領だったが、25日発表の世論調査によると政権発足後初めて50%台にまで落ちてしまった。社会的弱者に寄り添うイメージで登場した文大統領だったが、今回の南北合同チーム結成に関しては、マイナースポーツなら南北融和という大義のために選手たちが涙を飲んでも構わない、という強権的な姿勢だと思われたようだ。

あまりにも北朝鮮に手厚く接する大統領と今回のオリンピックを、平昌（ピョンチャン）オリンピックではなく、平壌（ピョンヤン）オリンピックだと言う皮肉もオンライン上で見かけるようになった。

『ハナ 〜奇跡の46日間〜』『国家代表2』共に、困難を乗り越えた選手たちが最後にはスポーツを通じ、お互いを認め合い、心を通わせるシーンが描かれている。また、国家断絶で離ればなれになってしまった家族が、後にオリンピックや世界選手権の舞台で選手同士として再会できることも描いている。

すでに北朝鮮と韓国の選手による合同練習も開始された女子アイスホッケー合同チームだが、政治的意図で編成されたこともあり、最終的にオリンピックの試合に無事出場できるかどうかは開けてみるまで誰も分からない状況だ。映画のようなハッピーエンディングにはいかないかもしれないが、オリンピックの大舞台で全ての選手の健闘を祈りたい。

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