最新記事

科学技術大国 中国の野心

【次世代加速器】中国が科学技術を制したら世界はどうなるか

2018年1月23日(火)18時03分
ヤンヤン・チョン(素粒子物理学者)

中国の次世代加速器の規模はヒッグス粒子を発見したCERNの加速器(写真)の2倍以上になる Denis Bailbouse-Reuters


180130cover-150.jpg<ニューズウィーク日本版1月23日発売号(2018年1月30日号)は「科学技術大国 中国の野心」特集。AIからビッグサイエンスまで、中国が経済力にものを言わせ研究開発をリードし始めた。科学研究の未来を占うこの特集から、ヒッグス粒子を発見した欧州のLHCに続けと、次世代加速器の建設に意欲を燃やす中国に関する記事を一部抜粋して掲載する>

私のプロジェクトを台無しにするまねは絶対にするな──。筆者との電話インタビューで、無難ながらも礼儀正しい返答をしていた中国科学院の上級幹部の態度が豹変したのは、最後の質問をしたときだった。

「プロジェクト内に中国共産党の支部が設置されるのですか」

そう尋ねた途端、幹部は筆者への個人攻撃を始めた。彼がまくしたてたのは、中国で生まれ育ち、アメリカの大学に在籍する素粒子物理学者である筆者の経歴と「思惑」への非難。その言わんとするところはただ1つ、「プロジェクトを駄目にするな」ということだった。

組織構造について質問しただけだと言うと、幹部は「取材に応じたのはあなたが科学者だと聞いたからだ。なぜ余計なことをする?」と問い詰めてきた。「これはデリケート過ぎる問題だ。プロジェクトを破滅に追い込むかもしれない。あんたも中国人で科学者なのに、なぜこんなことを? プロジェクトを台無しにするな」

20分にわたって続いた攻撃の最後に、幹部はこう言い捨てた。「私の名前は出すな。私がいる研究機関の名前も出すな。あんたには手に負えない事態になるぞ」

インタビューの話題は、欧州合同原子核研究機関(CERN)が建設した大型ハドロン衝突型加速器(LHC)の後継となるべく、中国が建設を目指す実験施設についてだった。

LHCは08年に稼働を開始して以来、素粒子物理学研究の中枢になっている。スイス・ジュネーブとフランスの国境をまたいだ地下約150メートルにあるトンネルの周長は約27キロ。この世界最大の加速器は光速に近い速度で亜原子粒子を衝突させ、ヒッグス粒子の存在を突き止めるなど画期的な発見をしてきた。

とはいえ、宇宙の成り立ちという根源的な疑問は解明されていないままだ。さまざまな説はあるものの、多くは今のLHCで検証することができない。つまりLHCの後継となる次世代の加速器が求められているが、マシンがより大型で強力になるなか、運用コストは急増し、共同プロジェクトの必要性が大きくなっている。

次世代の巨大加速器の建設は、数百億ドルもの費用と数十年に及ぶ歳月を要する。こうした条件ゆえ素粒子物理学の分野では、LHCの後継機は世界に1つしか存在し得ないとの共通認識がある。そして、その担い手として期待を集め始めているのが中国だ。

中国が建設を目指すのは、LHCの2倍以上の周長54キロ超の加速器。建設候補地は、大昔の中国の一大プロジェクト、万里の長城の東端に位置する河北省秦皇島市だ。

ただし、競合相手もいる。国際協力の下で計画され日本が誘致を目指す国際リニアコライダー(ILC)と、CERNの将来円形衝突型加速器(FCC)だ。しかし中国は、野心の大きさと政治的・資金的支援の体制で群を抜く。加速器の建設は早ければ21年に、データ収集は28年までに開始される予定。55年までの稼働期間中に素粒子物理学の将来を方向づける達成をすると意欲を燃やす。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

独メルセデス、安価モデルの米市場撤退検討との報道を

ワールド

タイ、米関税で最大80億ドルの損失も=政府高官

ビジネス

午前の東京株式市場は小幅続伸、トランプ関税警戒し不

ワールド

ウィスコンシン州判事選、リベラル派が勝利 トランプ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 2
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2人無事帰還
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    「隠れたブラックホール」を見つける新手法、天文学…
  • 8
    【クイズ】アメリカの若者が「人生に求めるもの」ラ…
  • 9
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 10
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「最大の戦果」...巡航ミサイル96発を破壊
  • 3
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥーが解明される...「現代技術では不可能」
  • 4
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 7
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中