最新記事

iPhone

iPhoneはなぜ割れるのか?<iPhone 10周年>

2017年1月10日(火)20時32分
ジョー・ヴェイクス

バリバリの画面がステータスシンボルになったことも Michaela Rehle-REUTERS

<1月9日、iPhoneは10回目の誕生日を迎えた。この間、落とすと割れる画面はずっとそのままだ。よく考えると、それは欠陥じゃないのか?>

 アップルCEOだったスティーブ・ジョブズが初代「iPhone」を発表してから1月9日でちょうど10年。金属のボディとガラスの画面で美しさを追求したスマートフォンの誕生で、世界は夢のように一変した。だがその一方、忘れてならないのはiPhoneを誤って落とす愚かなユーザーも後を絶たなかったということだ。

 最初の愚か者は誰だったのか、言い当てるのは至難の業だ。試作品のテストをしたアップルの従業員かもしれないし、スティーブ・ジョブズその人だったかもしれない。米ニューヨーク・タイムズ紙が伝えた有名なエピソードがある。ある日ジョブズが鍵といっしょにポケットに入れていたiPhoneの試作品を取り出すと、プラスチック製の画面にすり傷がついていた。iPhoneの発売が1カ月後に迫るなか、ジョブズはアップル幹部に怒りを爆発させた。「すり傷がつくような製品は売らない」「6週間以内にスクリーンをガラス製に変更せよ」

【参考記事】心の病が彼らを偉大にした

 この瞬間に、落とすと割れるiPhoneの誕生が決まったわけだ。確かにガラスは傷つきにくい。だが衝撃を受けると割れるのはどうしようもない。そもそも人間は不器用だし、歩道は硬い。割れても使える場合、そのまま使い続けるものぐさなユーザーも続出した。ニューヨークのブルックリンでは、まるでデザイナーが手がけたダメージデニムのような感覚で、割れたiPhoneの画面がステータスシンボルになったこともあった。

デザイン上の欠陥か

 iPhoneが世に出るとすぐ、メーカー保証を全く無視した安い修理方法がネットにあふれた。画面の弱さをあてこんだ修理稼業も広がった。大半は、個人や小規模商店が安価で修理を請け負う闇市場だ。割れやすい画面に対するユーザー側の反乱と言えるだろう。あるサイトは用意する道具として、かみそりの刃やハサミなどの他、「怒り、恨み、想像力」も必要だと説明した。

 こうしてみると、iPhoneのデザインそのものに大きな欠陥があると言われても仕方ない。優れた設計者なら、製品がどのように使用されるかを予想し、破損につながるような仕様は変更するものだ。だがiPhoneは誕生から10年を経た今でさえ、ちょっと手を滑らせただけで割れてしまう仕様を通している。

【参考記事】謝らないアップルの危険性

 それに比べると一昔前の携帯電話ははるかに頑丈だった。レストランまでの道案内こそしてくれないが、衝撃には強かった。核爆発があってもゴキブリと折り畳み式携帯電話だけは生き残ると言われたほどだ。想像してほしい。生命が死に絶え、放射線に汚染された不毛の地になっても、ノキア製の携帯電話の着信メロディが鳴り響いている光景を。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

ロシア政府系ファンド責任者、今週訪米へ 米特使と会

ビジネス

欧州株ETFへの資金流入、過去最高 不透明感強まる

ワールド

カナダ製造業PMI、3月は1年3カ月ぶり低水準 貿

ワールド

米、LNG輸出巡る規則撤廃 前政権の「認可後7年以
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 2
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2人無事帰還
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    「隠れたブラックホール」を見つける新手法、天文学…
  • 8
    【クイズ】アメリカの若者が「人生に求めるもの」ラ…
  • 9
    【クイズ】2025年に最も多くのお金を失った「億万長…
  • 10
    トランプが再定義するアメリカの役割...米中ロ「三極…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「最大の戦果」...巡航ミサイル96発を破壊
  • 3
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥーが解明される...「現代技術では不可能」
  • 4
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 5
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 6
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 7
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中