最新記事

海外ノンフィクションの世界

グーグルでヨガを広め、マインドフルネスの導き手となった男

2016年7月23日(土)06時47分
白川部君江 ※編集・企画:トランネット

Talks at Google-YouTube

<世界各地のグーグルオフィスで人気の社員向けプログラム「ヨグラー」。それを立ち上げたのが、インド出身のチーフ・エバンジェリスト、ゴーピ・カライルだ。カライルが執筆した『リセット』は、マインドフルネスとヨガの実践のヒントを与えてくれるノンフィクション。先進企業グーグルの創造力の源泉とも言えるかもしれない>

 2013年、グーグルの社内カンファレンスの会場となったロサンゼルスのコンベンションセンターで、CEOのラリー・ペイジが見守る中、1万人を超えるグーグラーたちが参加する全米最大のヨガクラスが開かれた。

 日本でも、仏教の禅やヨガを源流とする「マインドフルネス」と「瞑想」に対する関心がにわかに高まっている。その火付け役といえるのが、アップルやフェイスブック、グーグルといったシリコンバレーの大手IT企業だ。一見、テクノロジーとは無縁に思える古来のエクササイズを、こうした企業がまじめに取り入れるようになったのはなぜか。その背景には、瞑想がストレスを軽減し、免疫力を高め、集中力や創造力の向上につながることが最新の脳科学で明らかになったことがある。

【参考記事】グーグル、人工知能の暴走を阻止する「非常ボタン」を開発中

 冒頭のイベントで壇上からヨガと瞑想を指導したのは、グーグルのチーフ・エバンジェリストとして活躍するゴーピ・カライル氏だ。南インドの出身で、幼い頃からヨガや瞑想に馴れ親しんできた。渡米し、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、その後、グーグルに参画。2006年に彼が立ち上げた社員向けプログラム「ヨグラー」は、今やグーグル本社だけでなく、世界各地のグーグルオフィスが取り入れる人気プログラムに成長した。

 7月末刊行の新刊『リセット――Google流 最高の自分を引き出す5つの方法』(筆者訳、あさ出版)は、著者であるカライル氏がどのようにマインドフルネス(今この瞬間に意識を集中し、ありのままを感じ取ること)を実践し、成果を上げてきたのか、自身の過去のトークやエッセイを元に書き下ろした一冊だ。

最も大切なテクノロジーは「インナーネット」の中に

 今やインターネットにつながることは当たり前。私たちはスマートフォンやソーシャルネットワーク(SNS)に気を取られるあまり、ますます注意力が散漫になり、生活の質も仕事のパフォーマンスも低下しがちだ。

【参考記事】ウェルビーイングでワークスタイルの質を高める

 実は、最も重要な"テクノロジー"は私たち自身の中にあるとカライル氏は言う。それが、脳と心、体、呼吸、意識の集合体であり、それを彼は「インナーネット(inner-net)」と呼ぶ。IT機器から定期的に離れ、その「インナーネット」とつながり直すことの大切さを説いているのだ。

 内的なテクノロジーを最適化するのに有効なのがヨガだ。本書によれば、体と呼吸に意識を集中することで、必然的に自分自身と向かい合うことができる。ほんのわずかな時間でも毎日エクササイズを続けることで、意識の高い状態が維持でき、より困難な状況でも最適な判断を下せるようになる。さらに、相手に対する思いやりの心が生まれ、人との会話の質も向上するという。

 カライル氏のアドバイスは、とにかくまず、「一度にひとつのことに集中する」こと。マルチタスクは注意力を分散させ、作業効率の低下につながる。次に、「意義と目的を見つける」。例えば、自分にとって大切だと思えることを紙に書き出し、その中から本当に重要な項目を5個以下に絞り込む。優先項目に意識を集中させることで物事が効率よく片付き、心にゆとりが生まれる。

 また、自分のための時間を確保するために、オンライン秘書などのアウトソーシング・ツールを活用する手もある。実際に、カライル氏もそうやってヨガを教える時間を作っているという。メッセンジャーアプリの「Googleハングアウト」を使って、遠いアフガニスタンにいる友人と「感謝のリスト」を交換するのも、マインドフルネスの実践のひとつだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ルペン氏に有罪判決、次期大統領選への出馬困難に 仏

ビジネス

金、3100ドルの大台突破 四半期上昇幅は86年以

ビジネス

NY外為市場・午前=円が対ドルで上昇、相互関税発表

ビジネス

ヘッジファンド、米関税懸念でハイテク株に売り=ゴー
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 2
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者が警鐘【最新研究】
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 6
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 7
    3500年前の粘土板の「くさび形文字」を解読...「意外…
  • 8
    メーガン妃のパスタ料理が賛否両論...「イタリアのお…
  • 9
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 10
    「関税ショック」で米経済にスタグフレーションの兆…
  • 1
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き詰った「時代遅れ企業」の行く末は?【アニメで解説】
  • 2
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    【独占】テスラ株急落で大口投資家が本誌に激白「取…
  • 5
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中