最新記事

中国

中共老幹部が認めた「毛沢東の真相」――日本軍との共謀

2015年11月24日(火)17時00分

日本側資料を結びつけたのは初めて

 李鋭は、筆者が尊敬する中共老幹部の中の一人だが、今も直接連携を保っている別の老幹部は、「これまで中国側の証言は数多く掘り起こされているが、実は日本側にその記録があるかないかが、最も大きな関心事だった」として、筆者の発掘を高く評価してくれた。前述の「毛沢東は日本軍と共謀していた――中共スパイ相関図」に述べたように、岩井公館の岩井英一氏が『回想の上海』(「回想の上海」出版委員会による発行、1983年)という本の中で、潘漢年が日本軍側に「中共軍との間の停戦」を要望したことが明記してあるのを発見したからである。

 これこそは多くの歴史家が待っていたものだよ、と励ましてくれた。早く中国語に翻訳してくれと頼まれたほどだ。

 中国ではいま、心ある中共老幹部や歴史家たちが、封印されたままの党史の発掘に力を入れている。もう存命者がいなくなり、証言できる人間も少なくなりつつあることも、その焦りを強めている原因の一つだろう。

 抗日戦争時に誰が戦ったかは歴然としている。

 中国共産党内でも、8月3日の本コラム「兵力の10%しか抗日に使うな!――抗日戦争時の毛沢東」に書いた事実は、(秘かな)基本的認識になっていると、老幹部は言った。「中共軍は国民党軍の1000分の1も、日本軍と戦ってやしないよ!」と語気を荒げた。

 また筆者が「兵力の10%しか抗日に使うな!――抗日戦争時の毛沢東」で注目した「洛川会議」以外に、もっと決定的な会議があると、当時の「ある秘密会議」の名称を教えてくれた。

 これは中国共産党員も開けない扉の中に封印されているそうだ。そのことを指摘する老幹部の勇気には感心した。

 むしろ、ほんの一部ではあるが、日本人の方が中宣部(中共中央宣伝部)のプロパガンダに洗脳されてしまったままでいるという側面は否定できない。中共老幹部のように真正面から中共の党史に向かい合う必要がこんにちまでなかったため、自分の歴史認識が洗脳されていることにさえ気づかない人が、一部にだが、いるのではないかと懸念する。

 中国人歴史家たちも命がけで筆者と同様の事実を別の角度から書いており、100歳前後の中共老幹部が正直に「日本軍と共謀していた毛沢東の真相」を肯定していることに注目し、既成概念の殻を破る勇気を持ちたい。

(なお、言うまでもなく、それによって決して日中戦争における日本軍の行為を正当化するものではない。客観的な目で事実を直視し、正しい歴史認識を持とうと言っているだけである)

[執筆者]
遠藤 誉

1941年中国生まれ。中国革命戦を経験し1953年に日本帰国。東京福祉大学国際交流センター長、筑波大学名誉教授、理学博士。中国社会科学院社会科学研究所客員研究員・教授などを歴任。『チャイナ・セブン <紅い皇帝>習近平』『チャイナ・ナイン 中国を動かす9人の男たち』『ネット大国中国 言論をめぐる攻防』など著書多数。近著に『毛沢東 日本軍と共謀した男』(新潮新書)

※当記事はYahoo!ニュース 個人からの転載です。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任 指導部の大規模刷

ワールド

アングル:性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台

ワールド

アングル:高評価なのに「仕事できない」と解雇、米D

ビジネス

米国株式市場=3指数大幅下落、さえない経済指標で売
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 6
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 7
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が!」と話題に...…
  • 8
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 9
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 10
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中