最新記事

宗教

ローマ法王もたじろぐ「反キリスト」中国の教会弾圧

苛烈な迫害下にある中国人信者とバチカンを引き裂く政府転覆への警戒と「台湾断交」という選択

2015年10月14日（水）16時30分
楊海英（本誌コラムニスト）

「宗教はアヘン」？　天津のカトリック地下教会でミサを行う信者たち　Kim Kyung-Hoon-REUTERS

　歴史的に見てみると、現実主義に生きる中国人と宗教との相性は悪い。「文明の発祥地の１つ」を自任する中国だが、キリスト教と仏教、イスラムといった三大宗教はいずれも中華圏以外に起源がある。中国にとって、どれも外来の文化・思想だ。そのためか、三大宗教の布教者たちは昔から東方の中国を目指して布教に努めてきたものの、歴代の王朝に弾圧されることが多かった。

　今日では世界最多の人口を抱える国家に成長した中国は、いずれの宗教も膨大な信者数を抱えるようになった。キリスト教も例外ではないが、中国共産党政権が建国直後から苛烈な弾圧政策を維持してきたので、「チャイニーズ・クリスチャン」の存在は国際問題と化している。

　中国のキリスト教徒の総数は１億３０００万人に達するとの見方もあるが、政府系の研究機関は３０００万人という控えめな数字を公開している。ＧＤＰ成長率を水増しして「世界第２の経済大国」の座を死守しようと画策し、民族間紛争の犠牲者数や環境破壊の数値を過小に操作するのが得意な政府が言うところの信者数も信用できない。

　ひとまず当局の分類に従うと、３０００万人中プロテスタントは約２５００万人で、残りはカトリックだという。プロテスタント系の教会は「中国基督教三自愛国運動委員会（三自会）」に組織化されており、カトリック系の教会は「中国天主教愛国会」という社会団体にまとめられている。「三自」とは「自治、自養、自伝」の略で、「反動的な外国勢力から独立して自治し、聖職者を自ら養成し（経済的にも自力で教会を養う）、独自に伝道する」との意だ。

　宗派を問わない排外的な組織化はすべて建国直後に周恩来首相の主導で確立した政策。「キリスト教は欧米の帝国主義による中国侵略の先兵にして道具だった」との認識からの断罪だ。建国後、共産中国とバチカンは外交関係が断絶したまま今日に至る。

法王を阻む高いハードル

「新型大国間関係」を米中間で構築しようとしてワシントン入りした中国の習近平(シー・チンピン)国家主席だが、その存在はローマ法王（教皇）フランシスコの到来ですっかり色あせてしまった。習と法王の出会いを期待した中国のキリスト教徒は見事に裏切られた。法王の出身母体であるイエズス会は明朝の中国で布教し、ヨーロッパの科学技術を伝えた実績も広く知られている。

　フランシスコが法王に選出された直後には中国政府から祝電が届き、昨年の韓国訪問時に中国上空を通過した際は習に挨拶の打電をしていた。相思相愛と思われていたが、訪米時に接近は見られなかった。「中国に行きたい」と、法王はアメリカからの帰途に語ったそうだ。しかし、バチカンと中国が外交関係を結ぶには３つの高いハードルがある。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米関税「根拠ない」、欧州企業は対米投資中止を＝仏大
2025.04.04

ワールド

カナダ首相、米に対する限定的な対抗措置発表　トラン
2025.04.04

ワールド

米関税措置の「免除困難」、引き下げ巡り各国と協議継
2025.04.04

ビジネス

政策調整急がず、現状の金利は適切な水準＝ＦＲＢ副議
2025.04.04
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：引きこもるアメリカ
特集：引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号（4/ 1発売）

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最後の1杯」は何時までならOKか？...コーヒーと睡眠の「正しい関係」【最新研究】
  • 2
    アメリカで「最古の銃」発見...いったい誰が何のために持ち込んだ？
  • 3
    【クイズ】日本の輸出品で2番目に多いものは何？
  • 4
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
  • 5
    得意げに発表した相互関税はトランプのオウンゴール…
  • 6
    「ネイティブ並み」は目指す必要なし？　グローバル…
  • 7
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 8
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台…
  • 9
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 10
    ベトナム依存、トランプ関税でNIKEなどスポーツ用品…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台…
  • 9
    突然の痛風、原因は「贅沢」とは無縁の生活だった...…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 5
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 6
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 7
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 8
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアで…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中