最新記事
宇宙開発

燃焼試験失敗の「イプシロンS」...爆発までにたどった「詳しい経緯」が明らかに

2024年12月25日(水)18時55分
茜 灯里(作家・科学ジャーナリスト)
イプシロンSロケット燃焼実験

種子島宇宙センター竹崎局から撮影した試験画像(11月26日) 宇宙航空研究開発機構(JAXA)

<JAXAは海中に落下した一部を除く破片の回収を終え、圧力、画像、加速度、歪(ひずみ)、温度に関する試験データの分析結果を公開。これにより、爆発に至るまでの経緯が明らかになった>

JAXA(宇宙航空研究開発機構)は25日、今年11月に行われた開発中の小型固体燃料ロケット「イプシロンS」の第2段モータ燃焼試験中に爆発が発生したことについて、事象の詳細な経緯と調査状況を明らかにした。

爆発はJAXA種子島宇宙センター(鹿児島県)で11月26日に発生した。イプシロンSの3段構成のうち第2段のモータを約2分間燃焼する予定だったが、約49秒後に爆発した。機体や実験施設は損壊し、破片は海まで飛び散った。

今回は、海中に落下した一部の破片以外の回収を終え、圧力、画像、加速度、歪(ひずみ)、温度に関する試験データの分析結果を公開した。

燃焼試験では、①点火後約17秒から燃焼圧力は予測値に対して高い側に徐々にずれ始め、②約48.9秒で燃焼ガスのリークが原因とみられる燃焼圧力の下降が起き、③約49.3秒で後方の爆発に起因する圧力の急激な下降が生じたという経緯をたどった。加速度や歪(ひずみ)が後方から変動していることや画像の確認から、爆発はモータ後方で発生し、リークした燃焼ガスが引火したのではなく、圧力で容器が破壊したために起きたと考えられるという。

イプシロンSは2022年に運用を終了した「イプシロン」の改良型で、今年度内の初号機打ち上げを目指していた。昨年7月にJAXA能代ロケット実験場(秋田県)で行われた第2段モータ燃料試験で爆発が起きたため、対策を講じて今回再試験に臨んだが、2度目も失敗に終わった。事態を重く見たJAXAは岡田匡史理事/宇宙輸送技術部門長をチーム長とする原因調査チームを事故当日に発足させ、組織内外から有識者を参集し状況の把握・分析を進めている。

調査は、①~③の事象について個別に「故障の木解析(FTA)」を行い、もともとの設計に瑕疵(かし)はなかったか等ゼロ地点にも立ち返り、すべての要素を場合分けして徹底的に洗い出している。

カルチャー
手塚治虫「火の鳥」展 鑑賞チケット5組10名様プレゼント
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

トランプ関税巡る市場の懸念後退 猶予期間設定で発動

ビジネス

米経済に「スタグフレーション」リスク=セントルイス

ビジネス

金、今年10度目の最高値更新 貿易戦争への懸念で安

ビジネス

アトランタ連銀総裁、年内0.5%利下げ予想 広範な
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 5
    【クイズ】世界で1番マイクロプラスチックを「食べて…
  • 6
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 7
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 8
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 9
    トランプ政権の外圧で「欧州経済は回復」、日本経済…
  • 10
    ロシアは既に窮地にある...西側がなぜか「見て見ぬふ…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ...犠牲者急増で、増援部隊が到着予定と発言
  • 3
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 4
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 5
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 6
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    週に75分の「早歩き」で寿命は2年延びる...スーパー…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    有害なティーバッグをどう見分けるか?...研究者のア…
  • 5
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 6
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 7
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 10
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中