最新記事

新型コロナウイルス

集団免疫実現は「早くても来年」、ワクチン忌避だけでない困難の理由

HERD IMMUNITY UNLIKELY

2021年5月26日(水)07時05分
ウィリアム・ペトリ(米バージニア大学医学部教授)
集団免疫

ILLUSTRATION BY FEODORA CHIOSEA/ISTOCK

<必要なのは天然痘並みの取り組み。集団免疫獲得への道は不確定要素だらけだ。この夏「新たな日常」が出現し、新型コロナは季節性のウイルスになるだろう>

ウイルス拡散に歯止めをかけるには「集団免疫」が必要だ──新型コロナウイルスの流行開始当初、アメリカでは公衆衛生・医療専門家がそう口にするようになった。

アメリカで新型コロナウイルスの集団免疫を達成するには、人口の60~90%が免疫を獲得する必要があるという。

同国で、一度もワクチンを接種していない人は約半数。だが米疾病対策センター(CDC)は5月13日、ワクチン接種完了者は原則的に、屋内外でマスクを着用しなくていいとする新たな指針を発表した。

こうしたなか、ある重大な疑問が浮上している。集団免疫を実現できない場合、どうなるのだろう?

筆者はこれまで、WHO(世界保健機関)のポリオ調査委員会委員長として、ポリオの集団免疫達成に向けた国際的取り組みを牽引してきた。その経験と知見から、新型コロナと集団免疫をめぐる問題を考察してみよう。

◇ ◇ ◇

集団免疫の達成とは、集団内の免疫獲得者が十分な数に達し、新規感染がゼロになる状態を指す。十分な数の人が免疫を得て、集団内でのヒトからヒトへの感染がなくなれば、免疫を持たない人々を保護できる。

免疫はワクチン接種、または問題の病原体に感染することで獲得が期待できる。世界規模、あるいは国や地域単位での集団免疫が存在しないわけではない。

アメリカをはじめ多くの国は、ポリオやはしかへの集団免疫をほぼ達成している。

一方、世界規模での集団免疫が達成されたのは、1980年に根絶が宣言された天然痘が唯一の例だ。根絶は、長年にわたる国際的なワクチン接種キャンペーンの結果だった。

ポリオも、グローバルな集団免疫に近づいている。1988年に世界ポリオ撲滅イニシアチブが設立された当時、ポリオは125カ国以上で風土病として存在しており、ポリオ感染で四肢が麻痺する児童の数は年間30万人を超えていた。

撲滅イニシアチブ開始から30年以上が過ぎた現在、野生株ポリオウイルスが残るのはアフガニスタンとパキスタンのみ。最新データによると、野生株ポリオウイルスの感染を原因とする麻痺症例はわずか2件だ。

つまり、世界的な集団免疫の達成は不可能ではない。ただし、実現できるのは、国際協調の下で大々的な取り組みを行った場合だけだ。

専門家の推定では、アメリカで新型コロナへの集団免疫を達成するには、人口の60~90%が免疫を獲得する必要がある。割合の振り幅が大きいのは不確定要素が多いからだ。

必要な免疫獲得者の割合は、ワクチン接種や既往感染が、新型コロナに起因する病気だけでなく他者への感染をどこまで防げるかに左右される。

より感染力の強い変異株の登場、マスク着用やソーシャルディスタンス(社会的距離)といった感染防止措置も考慮に入れなければならない。

重要な要素はほかにもある。例えば、ワクチン接種・ウイルス感染後の免疫持続期間や環境的要素(季節性、人口規模や人口密度、集団内での免疫の不均一性など)だ。

新型コロナへの集団免疫達成を妨げかねない要因は2つある。全成人接種の実現を阻む「ワクチン忌避」感情と、成人だけでなく未成年者の接種も必要とみられることだ。

米食品医薬品局(FDA)が5月10日、ファイザーとビオンテックのワクチンの対象年齢を引き下げ、12~15歳への緊急使用を許可したことは助けになるだろう。

だがワクチン普及が遅れる他国から、再び感染が持ち込まれる懸念は消えない。

集団免疫を獲得して新規感染を完全に阻止するのは簡単なことではない。新型コロナの場合、天然痘と同様に、各国が協力する長期的な活動なしには達成不可能だろう。

ワクチン忌避を生む理由はいくつかある。ワクチン不信や複数回の接種などが求められる利便性の問題、自分は感染しても大丈夫だと思い込む「おごり」などだ。

少なくとも来年にならなければ、新型コロナへの集団免疫は達成できないと、私はみている。実際には、それより長くかかる可能性が高い。

おそらく今夏の終わりまでに、アメリカでは「新たな日常」が出現する。新型コロナの感染者数や死者数が大幅に減少し、ソーシャルディスタンスやマスクの常時着用といった措置が解除されるのではないか。

新型コロナ感染は夏季に減少し、冬季になると増加する季節性のものになるだろう。

地域単位や適切な免疫を持たない小集団単位でのアウトブレイク(感染症の爆発的拡大)が起こり、短期のロックダウン(都市封鎖)が実施され、さらに感染力の強い新種の変異株が現れ、ワクチンの追加接種が求められることにもなりそうだ。

これまで進めてきた研究、治療法や新型ワクチンの開発の手を緩めてはならない。研究結果が示すように、新型コロナウイルスが消えてなくなることはないのだから。

The Conversation

William Petri, Professor of Medicine, University of Virginia

This article is republished from The Conversation under a Creative Commons license. Read the original article.

20250401issue_cover150.png
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年4月1日号(3月25日発売)は「まだ世界が知らない 小さなSDGs」特集。トランプの「逆風」をはね返す企業の努力が地球を救う

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米デル、25年度はコスト削減で10%人員減 多様性

ワールド

ロ外相「黒海合意は世界の食糧安保のため」、停戦楽観

ワールド

ロシア・ウクライナ、黒海・エネ停戦で合意 ロ「制裁

ビジネス

海外動向など「不確実性高い」、物価に上下のリスク=
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:まだ世界が知らない 小さなSDGs
特集:まだ世界が知らない 小さなSDGs
2025年4月 1日号(3/25発売)

トランプの「逆風」をはね返す企業の努力が地球を救う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き詰った「時代遅れ企業」の行く末は?【アニメで解説】
  • 2
    【独占】テスラ株急落で大口投資家が本誌に激白「取締役会はマスクCEOを辞めさせろ」
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    「トランプが変えた世界」を30年前に描いていた...あ…
  • 5
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 6
    「テスラ離れ」止まらず...「放火」続発のなか、手放…
  • 7
    トランプ批判で入国拒否も?...米空港で広がる「スマ…
  • 8
    老化を遅らせる食事法...細胞を大掃除する「断続的フ…
  • 9
    「悪循環」中国の飲食店に大倒産時代が到来...デフレ…
  • 10
    【クイズ】アメリカで「ネズミが大量発生している」…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 5
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 6
    「低炭水化物ダイエット」で豆類はNG...体重が増えな…
  • 7
    「テスラ離れ」止まらず...「放火」続発のなか、手放…
  • 8
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 9
    【クイズ】世界で2番目に「レアアース」の生産量が多…
  • 10
    古代ギリシャの沈没船から発見された世界最古の「コ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 7
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 8
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 9
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 10
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中