最新記事

銃規制

3Dプリンター製の自動小銃が米社会に及ぼす脅威

EASY TO MAKE 3D-PRINTED GUNS

2021年3月12日(金)17時20分
アリ・シュナイダー(ジャーナリスト)

3Dプリンターを使って自作した半自動小銃FGC9 CTRLPEW-YOUTUBE

<誰でも手軽に完成できる「FGC9」の作り方がネットで拡散中、銃デザイナーが語る真意と責任とは>

新年早々、アダルトサイトのポルノハブに重低音の響く物騒な動画が登場した。投稿したのはリバタリアン党ニューヨーク州オーリンズ郡支部長で、モリー・スマッシュの芸名で知られるポルノ女優でもあるチェース・トカーチ。いや、過激なセックス動画ではない。3Dプリンターさえあれば誰でも簡単に作れる半自動式小銃のプロモーションビデオだ。政府には絶対ばれず、複数回の使用にも耐えるという。

誰もが自宅で、3Dプリンターで本物の銃を作れるようになったのは2013年頃のこと。最初はすごく原始的で、1発撃ったら壊れてしまうような代物だったが、ここ数年で長足の進歩を遂げた。

今ではアサルトライフルのAR15やAKM、半自動小銃もプリンターで作れる。製造番号は入らないし、銃火器登録も必要なく、所持の事実を政府に知られることもない。

ただし3Dプリンターで可能なのは、つい最近までは銃のロアレシーバー(法的規制の対象となっている機関部)だけで、完成させるには弾倉や引き金、銃身などを買いそろえる必要があった。アメリカなら機関部以外の部品は何でも簡単にネットで購入できるが、ドイツを含めた銃規制の厳しい国では、庶民が弾倉などを購入するのは困難だ。

そんな状況が去年、一変した。9ミリ口径弾を連射できる半自動小銃を3Dプリントできるデータ集がネットで発表されたからだ。最難関の銃身も、市販の鉄パイプを買ってきて加工すればOK。ちなみに製品名は英語の「銃規制なんてクソくらえ」の頭文字を取ってFGC9だ。

安くて簡単ですぐに完成

この手の技術に弱い人向けに、親切なマニュアルも用意されている。適したプリンターの型や弾丸の作り方、鉄パイプを銃身に加工する方法も指南してくれる。銃身が鉄製だと金属探知機に引っ掛かるが、それも想定の範囲内。少なくともアメリカでは、金属探知機で検出できる限り、自家製3Dプリント銃の所持も合法とされているからだ。

手元に250ドル前後の3Dプリンターと基本的な工具があれば、あとは銃身加工の道具に約100ドル、他の材料に約100ドルかければいい。ちなみにスミス&ウェッソン製の半自動ライフルM&P15スポーツ(AR15型の中位機種として人気)は店頭価格が約750ドルから。工作好きの人なら、FGC9は1週間もあれば完成できる。経験ゼロの人でも、まじめに勉強すれば2週間程度でできるだろう。

トカーチの動画を編集したのはアレックス・ホラデーという男で、銃支持派団体ディターレンス・ディスペンスト(分散された抑止力)のコンテンツ担当者。この団体は3Dプリンターによる銃の製造を仕掛けるネット上のグループチャットで、FGC9を考案した欧州出身者の通称Jスターク(別名ジェイコブ)や通称「トロールのアイバン」というアメリカ人も参加している。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

日産、武漢工場の生産25年度中にも終了 中国事業の

ビジネス

豊田織機の非公開化報道、トヨタ「一部出資含め様々な

ビジネス

中国への融資終了に具体的措置を、米財務長官がアジア

ビジネス

ベッセント長官、日韓との生産的な貿易協議を歓迎 米
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号(4/22発売)

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは? いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 3
    トランプ政権の悪評が直撃、各国がアメリカへの渡航勧告を強化
  • 4
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 5
    アメリカ鉄鋼産業の復活へ...鍵はトランプ関税ではな…
  • 6
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 7
    ロシア武器庫が爆発、巨大な火の玉が吹き上がる...ロ…
  • 8
    関税ショックのベトナムすらアメリカ寄りに...南シナ…
  • 9
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 10
    ロケット弾直撃で次々に爆発、ロシア軍ヘリ4機が「破…
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか?...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 3
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 4
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ?
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 8
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何?」と投…
  • 9
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活! 脂肪…
  • 10
    トランプ政権はナチスと類似?――「独裁者はまず大学…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 6
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 7
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中