最新記事
化学療法

癌細胞を確実に攻撃する「魔法の弾丸」(米ミズーリ大学研究)

THE MAGIC BULLET FOR CANCER

2020年4月3日(金)17時35分
アリストス・ジョージャウ

アプタマーが標的を見つけるには、正常細胞と比べて、特定の癌細胞の表面にはるかに多くある異常タンパク質が目印になる。バークアグエロによると、異常タンパク質と結合したアプタマーは「癌細胞がそのタンパク質を再利用するために内部に取り込むときに、ちゃっかり『ヒッチハイク』する」。そうやって荷物もろとも細胞内に入る。

ミズーリ大学のチームは、癌細胞を攻撃する化合物の代わりに蛍光物質をアプタマーに運ばせた。アプタマーの「仕事ぶり」を可視化するためだ。

実験では、アプタマーを標的細胞と標的ではない細胞を交ぜた培養器に入れた。すると標的細胞だけが光を放ち、アプタマーが標的細胞と特異的に結合したことを確認できた。

この研究は実用化に向けた大きな一歩になったと、バークアグエロは話す。ミズーリ大学チームがアプタマーに載せた「荷物」は一般的な研究で使われるものに比べ、ざっと10倍も大きいからだ。大きな荷物を担えるということは、多様な化合物を運べることを意味する。

ただし実用化までには、まだまだやることが多いと、バークアグエロは強調する。例えば、合成アプタマーは体内に入れても安全だと言われているが、例外的なケースも報告されている。長期にわたる体への影響も、まだ分かっていない。

隠れた敵も見逃さない

ナノ粒子による薬物の運搬は複雑なプロセスを伴うものだが、アプタマーを使うアプローチはこれまでに提唱されたナノ医療に比べて、運搬プロセスの操作性が高まるという利点がある。

その点を認めながらも、バークアグエロは「1つ断っておきたいが」とクギを刺す。「忘れてはならないのは、大きな物理的障害がいくつもあることだ。例えば、隙間がなく、新生血管が少ない腫瘍の構造などだ。そのせいで、薬物やナノ粒子が癌細胞に到達できないことも多い。画期的な治療を実現するには、運搬を妨げるこうした障害もクリアしなければならない」

癌細胞にたどり着ければ、後はこっちのものだ。癌を攻撃する方法については、これまでの研究の膨大な蓄積がある。周囲の細胞を傷つけずに、癌細胞だけにダメージを与える方法も分かっている。問題は、どうやってたどり着くか。こちらはまだまだ研究の余地があると、バークアグエロは言う。

彼らの今後の課題は、薬物を載せたアプタマーがほかの組織を傷つけずに、癌細胞に確実に到達できると実証することだ。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ガザの砂地から救助隊15人の遺体回収、国連がイスラ

ワールド

トランプ氏、北朝鮮の金総書記と「コミュニケーション

ビジネス

現代自、米ディーラーに値上げの可能性を通告 トラン

ビジネス

FRB当局者、金利巡り慎重姿勢 関税措置で物価上振
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 2
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者が警鐘【最新研究】
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 6
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 7
    3500年前の粘土板の「くさび形文字」を解読...「意外…
  • 8
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 9
    メーガン妃のパスタ料理が賛否両論...「イタリアのお…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き詰った「時代遅れ企業」の行く末は?【アニメで解説】
  • 2
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    【独占】テスラ株急落で大口投資家が本誌に激白「取…
  • 5
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中