最新記事

バブル

バブルがいつ弾けるかを推測する手がかり、「恐怖指数」の読み方

2018年6月28日(木)17時51分
株の窓口

Kameleon007-iStock.

<1年足らずで10倍になったビットコインは、その後、1週間で30%急落した。いつかは弾けるのがバブルだが、問題は「それがいつなのか」。それを推測する手がかりとなるのが、市場参加者たちの集団心理を表した指標だ>

株価の大暴落は恐ろしいものです。だれだって遭遇したくありません。でも、そんな「恐ろしさ」を表す指数があることをご存じでしょうか? それが「恐怖指数」とも呼ばれる「VIX指数」です。

VIX指数が上昇すればするほど、「投資家が暴落リスクに対する警戒感を強めている」とわかり、反対に、VIX指数が低いところで安定していれば、「暴落のリスクはないと安心している」という雰囲気を読み取れる----そんな指標です。

株価は集団心理で動きます。どれだけ市場参加者が「ビビっているか」を数値で把握できれば、大いに活躍してくれるでしょう。というわけで、集団心理を表すVIX指数をはじめとした指標と、その見方について紹介します。

鍵は「ボラティリティー」にあり

そもそも、「市場参加者がビビっているかどうか」をどうやって算出するのでしょうか。その鍵となるのは「ボラティリティー」です。このボラティリティーがVIX指数(恐怖指数)につながっていくので、まずはボラティリティーについて説明します。

ボラティリティーとは「変動率」、つまり「値動き」のことです。たとえば以下の2つであれば、②のほうが「ボラティリティーが大きい」と言えます。

①ある一定期間で、株価が1000~1100円で動く株
②ある一定期間で、株価が800円~1500円で動く株

そして、ボラティリティーには2種類あります。

●ヒストリカル・ボラティリティー......過去の実際の変動率
●インプライド・ボラティリティー......将来の予想変動率

過去の変動率は、実際の数値があるので測定も簡単です。しかし、「将来の予想変動率」はどのように測定するのでしょうか?

金融には「オプション取引」というものがあります。「将来の決められた期日に、あらかじめ決められた価格対象となっている資産を買い付ける、または売り付ける『権利』を売買する取引」です。このオプション取引の価格から、市場参加者が予想している将来のボラティリティーを逆算できるのです。

日経平均の予想変動率

日経平均株価の各ボラティリティー指数は、日本経済新聞を見ればわかります。過去の変動率であるヒストリカル・ボラティリティー(=日経平均HV)、予想変動率のインプライド・ボラティリティー(=日経平均VI〔ボラティリティー・インデックス〕)ともに、紙面に掲載されています。

両者の差を見るのも面白いのですが、ここではネットで簡単に見ることができ、これからの市場の雰囲気を知ることのできる「日経平均VI」(=予想変動率)について詳しく見ていきましょう。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米国との建設的な対話に全面的にコミット=ゼレンスキ

ワールド

米、ロシアが和平合意ならエネルギー部門への制裁緩和

ワールド

トランプ米政権、コロンビア大への助成金を中止 反ユ

ワールド

ミャンマー軍事政権、2025年12月―26年1月に
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
2025年3月11日号(3/ 4発売)

ジャンルと時空を超えて世界を熱狂させる新時代ピアニストの「軌跡」を追う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやステータスではなく「負債」?
  • 2
    メーガン妃が「菓子袋を詰め替える」衝撃映像が話題に...「まさに庶民のマーサ・スチュアート!」
  • 3
    「これがロシア人への復讐だ...」ウクライナ軍がHIMARS攻撃で訓練中の兵士を「一掃」する衝撃映像を公開
  • 4
    同盟国にも牙を剥くトランプ大統領が日本には甘い4つ…
  • 5
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」…
  • 6
    うなり声をあげ、牙をむいて威嚇する犬...その「相手…
  • 7
    テスラ大炎上...戻らぬオーナー「悲劇の理由」
  • 8
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアで…
  • 9
    ラオスで熱気球が「着陸に失敗」して木に衝突...絶望…
  • 10
    【クイズ】ウランよりも安全...次世代原子炉に期待の…
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやステータスではなく「負債」?
  • 3
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 4
    アメリカで牛肉さらに値上がりか...原因はトランプ政…
  • 5
    イーロン・マスクの急所を突け!最大ダメージを与え…
  • 6
    「浅い」主張ばかり...伊藤詩織の映画『Black Box Di…
  • 7
    メーガン妃が「菓子袋を詰め替える」衝撃映像が話題…
  • 8
    ニンジンが糖尿病の「予防と治療」に効果ある可能性…
  • 9
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない…
  • 10
    著名投資家ウォーレン・バフェット、関税は「戦争行…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 4
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 10
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中