最新記事
SDGsパートナー

廃棄される「鱧（ハモ）の皮」からコラーゲンを抽出...再春館製薬所「ドモホルンリンクル」は驚くほどサステナブル

2024年11月29日（金）16時00分
ニューズウィーク日本版編集部SDGs室 ブランドストーリー

newsweekjp20241128033802-3135992a428a9fced34becaa8848fa0b8f9b24f1.jpg

鱧コラーゲンの研究・開発に携わる鴛海氏

海洋性微生物と掛け合わせて、さらにサステナブルな原料へ

最良の原料である鱧に到達したのが2007年。以来、製品ごとに分子構造を使い分けるなど素材の働きを深める研究を続けてきたが、創業50年を機に、鱧コラーゲンに新たな技術や知見を取り入れた世界初（*3）の次世代コラーゲンとして「発酵マルチプルコラーゲン（*4）」を開発した。

このコラーゲンは、鱧と、海洋の単細胞生物「ラビリンチュラ」の発酵の力を掛け合わせて生み出されたもの。

ラビリンチュラは培養することで永続的に発酵源（酵素源)として確保することができるため、酵素を得るためにいたずらに資源を採取する必要も、資源量に影響を与える心配もないサステナブルな素材だ。

「ラビリンチュラの発酵により、鱧コラーゲン抽出後の部位を含めた、良質なコラーゲン素材である皮のすべてを余すことなく活用することができます。安心とサステナブルを兼ね備えた、次世代の機能性コラーゲンとなり得る素材だと考えています」と、鴛海氏は語る。

ラビリンチュラには多くの種類が存在しており、その中から最適なものを見つけるには苦心したという。2017年から探索を開始し、607種類を試験。2021年に1種に厳選することができ、2023年に原料化に至った。

発酵マルチプルコラーゲンは、今年10月1日から数量限定で販売された「マルチプルクリームマスク」にいち早く導入されている。そして、同成分をドモホルンリンクルブランド最高峰の製品「クリーム20（*5）」にも配合し、来年1月8日に発売する。

ただ自然由来の原料を用いるだけでなく、廃棄されるものを活用し、資源を無駄にしないよう工夫を施した上で、顧客が安心できる満足度の高い原料を追究する。こうした取り組みをリーディングカンパニーが積極的に行うことで、業界内にもポジティブな影響が広がっていくだろう。

［注］
（*1）TPCマーケティングリサーチ株式会社調べ。 日本通信販売協会正会員社対象
（*2）配合目的：保湿・肌にハリを与える・肌をなめらかにする
（*3）INCI(International Nomenclature of Cosmetic Ingredients 化粧品原料国際命名法)に新規登録された成分「オーランチオキトリウムリマシヌム/コラーゲン発酵液(医薬部外品表示名称：発酵コラーゲンオリゴペプチド)」として
（*4）発酵コラーゲンオリゴペプチド（配合目的：保湿・肌にハリを与える）
（*5）クリーム20［医薬部外品］販売名：ドモホルンリンクル 薬用クリームc」

20250408issue_cover150.png
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年4月8日号（4月1日発売）は「引きこもるアメリカ」特集。トランプ外交で見捨てられた欧州。プーチンの全面攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

訂正-米テキサス州のはしか感染20％増、さらに拡大
2025.04.01

ワールド

米民主上院議員、トランプ氏に中国との通商関係など見
2025.04.01

ワールド

対ウクライナ支援倍増へ、ロシア追加制裁も　欧州同盟
2025.04.01

ワールド

ルペン氏に有罪判決、次期大統領選への出馬困難に　仏
2025.04.01
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：引きこもるアメリカ
特集：引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号（4/ 1発売）

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 2
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者が警鐘【最新研究】
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 6
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 7
    3500年前の粘土板の「くさび形文字」を解読...「意外…
  • 8
    メーガン妃のパスタ料理が賛否両論...「イタリアのお…
  • 9
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き詰った「時代遅れ企業」の行く末は？【アニメで解説】
  • 2
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    【独占】テスラ株急落で大口投資家が本誌に激白「取…
  • 5
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が？...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影？」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中