最新記事
SDGsパートナー

書籍の「切れ端」で資源循環の大切さを伝えたい...大日本印刷（DNP）が手がけるアップサイクルアートとは？

2024年11月19日（火）11時00分
ニューズウィーク日本版編集部SDGs室 ブランドストーリー

グループとしての環境対策を「さらに進化させる」ための取り組み

大日本印刷の「ほんの切れ端」

一点もののアート作品に仕上げられた「ほんの切れ端」

誤解のないように付け加えておくと、DNPグループではアップサイクルアートを手がける以前から、書籍の切れ端をすべて古紙としてリサイクルし、環境負荷の低減に努めている。つまり、このプロジェクトは「新たにスタートさせた環境対策」ではなく、グループとしての環境対策を「さらに進化させるための取り組み」でもあるのだ。

「リサイクル用の紙資源をさらに有効活用して持続可能な社会に貢献することと、アップサイクル商品を通じて生活者に資源循環の大切さを伝えること。この2つが取り組みの大きな目的です。アートとして楽しむのはもちろん、メモ帳やノートとして書き込むことも可能なので、端材の新たな価値を楽しみながら、自由に使ってほしいですね」（四方氏）

製品はリフレクトアートのアンテナショップで販売されており、前述したように収益の一部が参加アーティストに還元される仕組みになっている。また、今後は障害者アート支援に活用したり、日本伝統文様や浮世絵を描いて、インバウンド商材にしたりすることも計画しているという。

アップサイクルという言葉は、1994年にドイツの企業「ピルツ」のレイナー・ピルツ氏 がメディアに向けて語ったのが始まりとされているが、日本にはそれよりもはるか昔からアップサイクルに似た文化があった。古着の切れ端を折りたたんで花や鳥などを形作る「つまみ細工」や、欠けたり割れたりした陶器を金粉で修復する「金継ぎ」などは、その典型例だろう。

それを踏まえるなら、日本はアップサイクルが浸透しやすい環境だと言っていい。しかし、大量生産・大量消費社会のなかで、古くからのもったいない精神が薄れていることも事実。「ほんの切れ端」のような活動が、もったいない精神を思い出すきっかけとなり、環境対策がより進展していくことを期待したい。

【関連記事】
途上国でも生鮮品を適温で安全に運べる物流網を...コールドチェーンの確立でフィリピンの物流改革に挑む大日本印刷（DNP）が見据える未来

20250408issue_cover150.png
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年4月8日号（4月1日発売）は「引きこもるアメリカ」特集。トランプ外交で見捨てられた欧州。プーチンの全面攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

日本の働き掛け奏功せず、米が相互関税24％　安倍元
2025.04.03

ワールド

ロシアが企業ビル爆撃、4人死亡　ゼレンスキー氏出身
2025.04.03

ビジネス

米関税24％の衝撃、日本株一時1600円超安　市場
2025.04.03

ワールド

米連邦地裁、収賄疑惑のＮＹ市長の起訴棄却　政権の「
2025.04.03
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：引きこもるアメリカ
特集：引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号（4/ 1発売）

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台になった遺跡で、映画そっくりの「聖杯」が発掘される
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 5
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 6
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    博士課程の奨学金受給者の約４割が留学生、問題は日…
  • 9
    アメリカで「最古の銃」発見...いったい誰が何のため…
  • 10
    トランプ政権でついに「内ゲバ」が始まる...シグナル…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が？...中…
  • 7
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 8
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 9
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中