最新記事
CO2削減

CO2除去ビジネスの成功に懸ける米テック大手の目利きは確かか？

Why Big Tech Is Pumping Big Money Into Companies Pulling CO2 From the Air

2024年6月24日（月）19時29分
ジェフ・ヤング

先月稼働したクラウドワークス社の「マンモス」。大気中から直接CO2を除去する世界最大のプラントだ　COURTESY OF CLIMEWORKS

＜CO2を膨大に排出し、気候変動対策の目標達成を迫られているアメリカのテック大手がこぞって大型投資を発表。空気中からCO2を取り出す技術への注目が高まっている＞

マイクロソフトやセールスフォースなどテック大手は6月18日、気候変動対策として、大気中から二酸化炭素（CO2）を直接除去するさまざまな試みに、追加で資金を注ぎ込むことを発表した。

【動画】CO２除去の仕組み

その目的は、CO2除去（CDR）という、小さいながらも成長中の分野を後押しすることだ。今回の数百万ドル規模の投資は、膨大な量のエネルギーを消費するテック大手が、壮大な気候変動対策の目標を達成するための最新の動きといえる。

「CO2除去は保険として必要だ」と、セールスフォースでCO2除去事業を指揮するジャミラ・ヤマニは本誌に語った。同社は6月18日、CO2除去技術が必要なときに準備できるようにするために、CDR投資会社フロンティアに2500万ドルを提供することを発表した。

「後で利用できるようにするためには、今、早期投資する必要がある」と、ヤマニは言う。

18日には他にも、テック企業を代表してフロンティアが約4900万ドルのCDRを購入したことや、マイクロソフトが森林再生のために数百万ドルのCO2除去クレジット購入を約束したことなどが発表された。同社によれば、この取引は今のところ世界最大規模になるという。

これらの資金は、ラテンアメリカの植林プロジェクトやスウェーデンのバイオマスエネルギー施設のCO2追加回収の支援にあてられることになっており、テック企業が後押しするCDRアプローチの幅広さを示している。しかも、すべてが同じ日に発表された。

脱炭素化への圧力

テック企業が投資してきたCO2除去技術は、かつてはＳF小説中の装置のように見えたが、それが今では実用化されるまでになった。

スイスのクライムワークス社はテック企業による数百万ドルの投資を使って、15年前に実験室で開発したCO2除去技術を、空気から直接CO2を分離・回収する世界最大の施設へと発展させた。

アイスランドにあるクライムワークスのマンモス・プラントは、同社にとって2番目の商業規模施設だ。現地の豊富な地熱エネルギーを利用して、CO2を排出することなく、大規模なCO2の「掃除機」に電力を供給している。同社は、マンモス・プラントで毎年3万6000トンのCO2を大気中から回収し、地下に隔離する予定だ。

クライムワークスのクライアント・ソリューション担当副社長、エイドリアン・シーグリストは、テック大手が同社をはじめとするCDR業界に初期の段階から最も多くの支援を提供してきた主な理由を３点挙げた。

「第１に、テック企業自身が脱炭素化を迫られている」と、シーグリストは言う。「そのプレッシャーはAI革命によってさらに高まっている」

大規模なAIモデルの学習と運用には、より大きなコンピューティング・パワーが必要になる。データセンターはますます巨大化して電力を消費し、それを冷却するためにさらに多くの電力が必要になる。

＜関連記事＞
温暖化対策で注目のCO2回収テクノロジー｢DAC｣　世界最大規模のプラントが続々と稼働するワケ
気候変動で増える乱気流、日本にもあった危険ルート

次のページCDR成長のリソースを提供
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ・メディア、「ＮＹＳＥテキサス」上場を計画
2025.04.01

ビジネス

独ＣＰＩ、3月速報は＋2.3％　伸び鈍化で追加利下
2025.04.01

ワールド

ロシア、米との協力継続　週内の首脳電話会談の予定な
2025.04.01

ワールド

ミャンマー地震、がれきから女性救出　死者2000人
2025.03.31
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：引きこもるアメリカ
特集：引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号（4/ 1発売）

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者が警鐘【最新研究】
  • 2
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 6
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 7
    3500年前の粘土板の「くさび形文字」を解読...「意外…
  • 8
    メーガン妃のパスタ料理が賛否両論...「イタリアのお…
  • 9
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 10
    「関税ショック」で米経済にスタグフレーションの兆…
  • 1
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き詰った「時代遅れ企業」の行く末は？【アニメで解説】
  • 2
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    【独占】テスラ株急落で大口投資家が本誌に激白「取…
  • 5
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が？...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影？」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中