最新記事
グリーンスチール

革新技術で挑む鉄鋼業のグリーン化...H2GSが目指すCO2削減95%の挑戦

CREATING “GREEN” STEEL

2024年4月15日(月)11時40分
ジェフ・ヤング

グリーンの基準が不明瞭

そうはいっても、まだ業界ではグリーンスチールの定義さえ定まっていない。そこで必要となるのが、非営利団体クライメート・グループが行っているような活動だ。

同グループで重工業の脱炭素化に関する部門を率いるイェン・カーソンは「私たちの活動の大部分は、鉄鋼1トンを造るのに排出された炭素量について、明確で信頼できる定義を提供すること」と言う。彼女はグリーンスチールの妥当な基準を設定するために、「レスポンシブル・スチール(責任ある鉄鋼)」というステークホルダーのグループと緊密に連携している。

一方の需要側では、気候変動の研究機関であるRMIが鉄鋼業界の顧客と協力し、低炭素鉄鋼の迅速な納入を支援する「サステナブル・スチール・バイヤーズ・プラットフォーム」を組織した。参加企業は環境排出物がゼロに近い鉄鋼を計200万トン購入することを目指しており、マイクロソフトやメルセデス・ベンツなどの優良企業が勢ぞろいしている。

その1つであるボルボは、2030年までに完全な電気自動車メーカーになり、40年までにクライメート・ニュートラル(気候中立=製造工程などで排出する温室効果ガスを、その吸収量やその他の削減量を差し引いて実質ゼロにする)を達成するため、H2GSと長期供給契約を結んだ。

「鉄鋼は自動車の重量の50%を占める」と、ボルボのグローバル・サステナビリティー責任者アンデシュ・カールベリは語る。さらに鉄鋼は、自動車のライフサイクルCO2排出量(製造から使用、廃車までの排出量)の約30%を占めているという。

H2GSがスウェーデン北部でアクセスできる豊富なグリーン電力を、あらゆる鉄鋼メーカーが使えるわけではない。多くのメーカーが環境に配慮するには、「CO2回収・利用・貯留(CCUS)」という言葉で知られる技術のいくつかが必要になるだろう。

カギ握るコストと採算

米イリノイ州に拠点を置くランザテックはCCUSの「U」に着目して技術を工夫した。多くのCCUSプロジェクトが目指すようにCO2だけを回収して単に地中に貯蔵するのではなく、CO2をはじめとする全ての産業ガスを同社の特別な微生物で満たされたタンクに入れるのだ。

「特殊な微生物がガスを消費するので、このプロセスは醸造所のように機能する」と、ランザテックのトム・ダワー公共政策担当副社長は言う。このガス発酵プロセスは、化学製造における貴重な製品であり燃料源にもなるエタノールを生み出す。

「これにより新しい化学のサプライチェーンが生まれる」と、ダワーは言う。CO2や一酸化炭素などの排出ガスを有用な製品に変換することで、製鉄会社の炭素回収コストを下げることができると、彼は考えている。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米国株式市場=小反落、ダウ155ドル安 関税巡る不

ビジネス

ユナイテッド航空、第2四半期見通し予想下回る 景気

ワールド

米、メキシコ麻薬カルテルのリーダーに制裁 情報提供

ビジネス

NY外為市場=ドルが対ユーロ・円で上昇、関税巡り慎
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプショック
特集:トランプショック
2025年4月22日号(4/15発売)

大規模関税発表の直後に90日間の猶予を宣言。世界経済を揺さぶるトランプの真意は?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    パニック発作の原因とは何か?...「あなたは病気ではない」
  • 2
    あなたには「この印」ある? 特定の世代は「腕に同じ印がある」説が話題...「インディゴチルドレン?」
  • 3
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜け毛の予防にも役立つ可能性【最新研究】
  • 4
    NASAが監視する直径150メートル超えの「潜在的に危険…
  • 5
    中国はアメリカとの貿易戦争に勝てない...理由はトラ…
  • 6
    【クイズ】世界で2番目に「話者の多い言語」は?
  • 7
    「世界で最も嫌われている国」ランキングを発表...日…
  • 8
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 9
    そんなにむしって大丈夫? 昼寝中の猫から毛を「引…
  • 10
    動揺を見せない習近平...貿易戦争の準備ができている…
  • 1
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最強” になる「超短い一言」
  • 2
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜け毛の予防にも役立つ可能性【最新研究】
  • 3
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止するための戦い...膨れ上がった「腐敗」の実態
  • 4
    クレオパトラの墓をついに発見? 発掘調査を率いた…
  • 5
    「ただ愛する男性と一緒にいたいだけ!」77歳になっ…
  • 6
    投資の神様ウォーレン・バフェットが世界株安に勝っ…
  • 7
    コメ不足なのに「減反」をやめようとしない理由...政治…
  • 8
    まもなく日本を襲う「身寄りのない高齢者」の爆発的…
  • 9
    動揺を見せない習近平...貿易戦争の準備ができている…
  • 10
    あなたには「この印」ある? 特定の世代は「腕に同じ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 3
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 6
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 7
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中