最新記事
SDGsパートナー

食品ロスは「MOTTAINAI」! 三本珈琲は「社会貢献型」製品で、食品ロスと貧困の解消を目指す

2023年12月25日(月)16時00分
ニューズウィーク日本版編集部SDGs室 ブランドストーリー

「MOTTAINAI」の気持ちを忘れないために

Mitsumoto_sub33.jpg

全売店頭での子供向けSDGsセミナーのようす(左上)、災害ボランティアセンターへのコーヒー寄付のようす(右上)、鎌倉総合工場に設置された太陽光発電パネル見学のようす(左下)、フードバンク活動団体のイベントでコーヒーブレンド体験開催の様子(右下)

三本珈琲が、全員参加型食品ロス削減推進モデルを始めたきっかけは「もったいない」という日本文化の根底にある考えから来ている。

日本人として「もったいない」という精神を大切にしたいという思いから、創業より強い想いを持っていた社会貢献企業活動と企業活動の両輪を回す工夫として、社会貢献型商品の開発を進めてきた。

オリジナルブレンドは食品ロス削減という目標達成のために創出された商品だが、事業としては社会貢献と利益の両立があってこそ、活動が持続可能となり循環が生まれる。同社はその思想の元、全員参加型食品ロス削減推進モデルをいかに進化・発展させながら継続していくかを考えながら取り組みを進めているという。

「製造工程では、これまで行っていた手順を変えたり、保管スペースを作ったりという新しい運用を取り入れる必要がありました。社内には『そんなスペースは無い』『大変だ』などの声も多かったのですが、いったん運用が始まればスタンダードとなります。それが外部から評価されるうちに、従業員にも食品ロス削減の意識が根付いてきました」と正木氏は語る。

三本珈琲としては、このモデルのバトンは未来を担う子どもたちに渡されると考えている。三本珈琲は今を生きる世代の責務として、次世代にこのバトンがつながるように各種イベントを通じて、サステナブルな活動の意義を伝え続けていくという。

2004年に環境分野で初のノーベル平和賞を受賞したケニア出身の故ワンガリ・マータイ氏は、日本語の「MOTTAINAI」を、環境を守る世界共通語として提唱していた。冒頭でも述べたように、食品ロス削減は喫緊の課題と言える。三本珈琲の取り組みは、「MOTTAINAI」の気持ちを日本人に改めて思いださせるものだろう。

20250408issue_cover150.png
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年4月8日号(4月1日発売)は「引きこもるアメリカ」特集。トランプ外交で見捨てられた欧州。プーチンの全面攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米プリンストン大への政府助成金停止、反ユダヤ主義調

ワールド

イスラエルがガザ軍事作戦を大幅に拡大、広範囲制圧へ

ワールド

中国軍、東シナ海で実弾射撃訓練 台湾周辺の演習エス

ワールド

今年のドイツ成長率予想0.2%に下方修正、回復は緩
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 2
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2人無事帰還
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 8
    【クイズ】アメリカの若者が「人生に求めるもの」ラ…
  • 9
    「隠れたブラックホール」を見つける新手法、天文学…
  • 10
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「最大の戦果」...巡航ミサイル96発を破壊
  • 3
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥーが解明される...「現代技術では不可能」
  • 4
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 5
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 6
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 7
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中