最新記事
建築

サステナブル建築を先導する世界の最先端モデルとは

Going Ultra-Sustainable

2023年10月13日（金）19時50分
デービッド・Ｈ・フリードマン（ジャーナリスト）

スマートでグリーンに

パワーハウス・ブラットルカイア　消費量以上に電力を生産

パワーハウス・ブラットルカイア、消費量以上に電力を生産する　SNØHETTA

エレクロトニクスの頭脳は、新築でも既存の建物の更新でも、超サステナブル建築の実践にますます大きな役割を果たしている。多くのスマート・ビルディング・システムの中核を担うのは、人が建物内のどこにいて、どこにいないのかを追跡するセンサーだ。「冷暖房システムが4階に誰もいないことを察知すると、そこに送る冷暖房の空気や照明を大幅に減らす」と、スマート・ビルディング・システムを製造しているジョンソンコントロールズ社のケイティ・マッギンティCSO（チーフ・サステナビリティー・オフィサー）は言う。

「最近の自動車は、いわば車輪の上にコンピューターが載っているが、そうしたデジタル化は建物にはほとんど広まっていなかった」

スマート・ビルディングは送電網の価格変動を分単位で監視しながら、価格の変動を利用して冷暖房のタイミングを調整する。例えば、電気自動車を利用する居住者が増えたら、バッテリーに充電した電力を価格のピーク時に送電網に売り、価格が下がったときに再び充電するようなことも考えられると、マッギンティは言う。

敷地内に太陽光発電があれば、その電力も持続可能なシステムに取り入れることができる。晴天時に発電した電力の一部をバッテリーに蓄え、曇天時や価格が上昇したときにその電力を使用したり、送電網に売ったりする。

新築だけでなく改築の際にも、効率の高い太陽光パネルやヒートポンプ、断熱材を採用すれば、建物が消費する量以上の再生可能エネルギーを生成して、余剰分を外部に提供できる。既に多くのビルが余剰分を送電網に売って、再生可能エネルギー関連の目標達成を手助けしている。トロンハイムのパワーハウス・ブラットルカイアのように、近隣のビルや施設と再生可能エネルギーを直接、共有する契約を結ぶビルも増えている。

再生可能エネルギーのコストが下落し続けるなか、超サステナブル建築の実践があらゆる規模や予算のプロジェクトに浸透して、建物が気候変動にリンクする負債ではなく、資産になることが期待されている。


【関連記事】
AI x デザインビルド - 米・オレゴン州 建築『新・持続的なビジネス成功への鍵』

｢サステナブル｣がトレンドのヨーロッパで風呂敷の人気が止まらない！

20250408issue_cover150.png
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年4月8日号（4月1日発売）は「引きこもるアメリカ」特集。トランプ外交で見捨てられた欧州。プーチンの全面攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米ＧＭ、インディアナ州工場で生産拡大　トランプ大統
2025.04.04

ビジネス

アングル：日本の不動産は「まだ安い」、脱ゼロインフ
2025.04.04

ビジネス

米モルガンＳが日本特化型不動産ファンド、1000億
2025.04.04

ワールド

中国格付け、公的債務急増見込みで「Ａ」に引き下げ＝
2025.04.04
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：引きこもるアメリカ
特集：引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号（4/ 1発売）

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最後の1杯」は何時までならOKか？...コーヒーと睡眠の「正しい関係」【最新研究】
  • 2
    【クイズ】日本の輸出品で2番目に多いものは何？
  • 3
    アメリカで「最古の銃」発見...いったい誰が何のために持ち込んだ？
  • 4
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
  • 5
    得意げに発表した相互関税はトランプのオウンゴール…
  • 6
    「ネイティブ並み」は目指す必要なし？　グローバル…
  • 7
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 8
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台…
  • 9
    アメリカから言論の自由が消える...トランプ「思想狩…
  • 10
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    突然の痛風、原因は「贅沢」とは無縁の生活だった...…
  • 9
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 5
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 6
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 7
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 8
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアで…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中