最新記事
英語学習

英語学習の足を引っ張る2つの勘違い...「ネイティブ信仰」と「丸暗記」から抜け出すには

2024年8月26日(月)13時52分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部
困惑する人

metamorworks-shutterstock

<「英語を話せるようになりたい」と思っているものの、なかなか身につかないという人は多い>

その理由として、チャンネル登録者数50万人を抱える英語系YouTuberのSakura Englishは、アメリカンイングリッシュこそが正しい英語だという「ネイティブ信仰」や「フレーズの丸暗記」があるかもしれないと指摘する。

27歳のときに半年間サンフランシスコでホームステイするも、語学学校に馴染めず「引きこもり」に。

そこから「英語のひとりごと」やホストファミリーとの会話を通じて英会話を習得し、英語講師の道に進んだSakura Englishが、英語学習のノウハウをまとめた著書『[完全版]すごい英語独学』(かんき出版)から一部を抜粋・再構成して紹介する。

◇ ◇ ◇

「ネイティブ」って誰のこと?

私が運営しているYouTubeチャンネル「Sakura English」の動画のコメント欄には、毎日たくさんの視聴者からの書き込みがあります。動画の感想だけでなく、それぞれの動画の活用法などを知ることができたり、視聴者同士の交流があったりと、実に多くの人が気軽に書き込んでいます。

そんな中、ときどきこのようなコメントが届きます。
「○○という言い方は、ネイティブが違うと言ってました」
「アメリカに住んでましたが、○○という言い方はしません」
「○○という表現は、ネイティブも使いますか?」

いったいネイティブとは正確にはどんな人たちのことを指すのでしょうか。

まずは英語を公用語として使っている国について考えてみます。よく知られているのはアメリカ、カナダ、オーストラリア、ニュージーランドなどの国。ほかにもアジア地域ではシンガポール、マレーシア、アフリカ地域では南アフリカをはじめとして、実は多くの国が英語を公用語としています。

ということは、これらの国すべてが英語を公用語とする国家であり、理論上ではすべて英語ネイティブです。しかし、これまでの私の経験上、マレーシアの人やシンガポールの人のことを「ネイティブ」と認識している日本人は、ほとんどいません。

ネイティブ信仰からはなれよう

日本の英語教育はアメリカンイングリッシュを基本にしています。ですから、ネイティブ=アメリカ人という認識が刷り込まれていても不思議ではありません。

しかし、アメリカンイングリッシュといえばRを強調する巻き舌、スペリングと違う発音、スラングなど、日本人にとって難しい壁がいくつもあります。ですから、英語を話せるようになりたいなら、いわゆるアメリカネイティブ信仰からはなれることをおすすめします。

たとえ英語が上達して、会話のレベルがネイティブに近づいたとしても、アメリカ人のネイティブになることはできません。それなら、アメリカ人のネイティブに近づこうとして苦しむよりも、世界的に多数派の、スタンダードな英語を身につける道を選びませんか。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任 指導部の大規模刷

ワールド

アングル:性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台

ワールド

アングル:高評価なのに「仕事できない」と解雇、米D

ビジネス

米国株式市場=3指数大幅下落、さえない経済指標で売
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 6
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 7
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が!」と話題に...…
  • 8
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 9
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 10
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中