最新記事

デザイン

ハーバードの学生から渋谷への提案「雑居ビルで新しい働き方を」

2019年5月21日(火)18時05分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

また、スタートアップ企業などを支援するだけでなく、もうひとつの可能性にも言及している。それが、女性の起業家や労働者たちのコミュニティを育てることだ。こうしたエリアにはアパートや家屋も多くあるため、職住接近でかつ自由な働き方を実現できるのではないか、という提案だ。

太田氏曰く、「渋谷には働く場所としてのレガシー(輝ける過去)がある」。ネットエイジ(現ユナイテッド)、サイバーエージェント、DeNA、ミクシィといったIT企業は、いずれも渋谷で誕生し、急成長したのだ。1990年代末から2000年代初期の「ビットバレー」と呼ばれた現象だ。

現在でも渋谷は、東京23区のどのエリアよりもIT企業が多いという。若くてクリエイティブな起業家たちにとって渋谷という街は、今も、自分たちの拠点にしたいと思える魅力を放っているのだろう。エミリーの提案は、そうした動きをさらに後押しし、花開かせるものとなるかもしれない。

社会課題の先進国・日本は取り組み甲斐のある国

もちろん、学生たちの提案の中には「日本に住む人間にとっては『あり得ない』と思わせる発想や奇想天外に見える考え方」もある。だがその一方で、一連のセミナーを通して、実際に議論する価値があると思われるような指摘や提案も次々に出てきたという。

実は、建築設計や都市計画を専攻している学生を日本に送り込んで、長期にわたって滞在することで課題に取り組ませる、という濃密なプログラムは、ハーバード大学デザイン大学院だけがやっているものではない。近年、特に北米とヨーロッパの大学院で増えているそうだ。


世界的に見ると、日本は急速に近代化を遂げた後の複雑な状況に、一足先に入り込んだ国だ。社会の課題を通して建築や都市を考える、という進歩的な教育をするなら、日本は取り組み甲斐のある国なのだと思う。(『SHIBUYA! ハーバード大学院生が10年後の渋谷を考える』222ページより)

建築や都市の未来を考えることは、そこで暮らす人や働く人、何らかの形で関わるすべての人の未来に思いを馳せることにつながる。学生たちのアイデアに刺激を得て、これからの暮らし方や働き方、そして生き方を考えてみるのもいいかもしれない。

shibuyabook190521-book.jpg
『SHIBUYA! ハーバード大学院生が10年後の渋谷を考える』
ハーバード大学デザイン大学院/太田佳代子 著
CCCメディアハウス

20250408issue_cover150.png
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年4月8日号(4月1日発売)は「引きこもるアメリカ」特集。トランプ外交で見捨てられた欧州。プーチンの全面攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

インド、米相互関税27%の影響精査 アジア競合国よ

ビジネス

米人員削減、3月は60%急増 連邦職員解雇で=チャ

ワールド

訪米のロ特使、「関係改善阻む勢力存在」と指摘

ビジネス

イスラエルがシリア攻撃強化、暫定政権に警告 トルコ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台になった遺跡で、映画そっくりの「聖杯」が発掘される
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 5
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 6
    アメリカで「最古の銃」発見...いったい誰が何のため…
  • 7
    「最後の1杯」は何時までならOKか?...コーヒーと睡…
  • 8
    【クイズ】日本の輸出品で2番目に多いものは何?
  • 9
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 10
    博士課程の奨学金受給者の約4割が留学生、問題は日…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 7
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 8
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 9
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 10
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中