最新記事

ドキュメンタリー

スペインで完売続出したドキュメンタリーが暴く歴史

Breaking the Silence

2019年1月7日(月)11時40分
ロバート・バハー、アルムデナ・カラセド(『他者の沈黙』共同監督)

独裁者フランコが埋葬されたマドリード郊外の「戦没者の谷」 SERGIO PEREZ-REUTERS

<独裁体制下の被害者に光を当てる『他者の沈黙』。スペインの若者たちがフランコ時代の人道犯罪に向き合い始めた>

スペインの首都マドリードの映画館で2018年11 月末、10代の若者たちがこれまで聞いたことのない自国の話に夢中で耳を傾けた。出産直後に母親から引き離された「盗まれた子供たち」。拷問の末に処刑され、集団墓地に葬られた無実の者たち。正義と認知を求めて闘い続ける人々......。

若者たちは私たちの映画『他者の沈黙(The Silence of Others)』を見に来ていた。このドキュメンタリー作品は、フランシスコ・フランコ将軍の36年に及ぶ独裁体制下で生き延び、スペイン内戦からフランコが死去した1975年までの恐怖支配に対し、正義の実現を求める彼らの苦闘を描いている。

若者は、この時代のことを学校でほとんど習わない。独裁者フランコの死後、1977年にスペイン政府は政治犯を釈放したが、同時に独裁体制による無数の犯罪の追及を許さなかった。これが後に「沈黙の協定」と呼ばれるようになった一連の措置だ。

背景には「過去を忘れることが民主的な未来を築く助けとなり、古い傷は自然に癒える」という配慮があった。しかし、暴力を忘れることにしただけでは平和は生まれない。何千人もの生存者にとって、愛する者が集団墓地に眠っている限り、拷問をした加害者が自由の身である限り忘れることなど不可能だ。

スペインの過去との闘いは最近、新たな緊急性を帯びた。2018年6月に社会労働党のペドロ・サンチェスが首相に就任。 7月、マドリード郊外の慰霊施設「戦没者の谷」からフランコの遺体を排除すると宣言。過去をめぐる論争に火を付けたからだ。

mag190107movie-2.jpg

『他者の沈黙』共同監督のアルムデナ・カラセド(左)とロバート・バハー BRIAN DOWLING/GETTY IMAGES

残された時間は少ない

『他者の沈黙』では人道に対する罪を調査する、国境を超えた「普遍的司法権」の動きに注目。アルゼンチンのマリア・セルビニ判事が率いる国際法廷の動きを追い、何人かの生存者を取り上げている。「アカ」だとして母親を処刑されたマリア・マルティン。フランコ時代から80年代まで「問題がある」とされた家庭から多くの赤ん坊がさらわれた「盗まれた子供たち」事件によって、1981年にわが子と引き離されたマリア・ブエノ。

この作品を世界各地の映画祭に出品した私たちは、観客の反応に圧倒された。ベルリン国際映画祭のプレミア上映を含む多くの場所で、感動した観客は過去と向き合う正義を支持した。

スペインの反応も同様だった。『他者の沈黙』の公開前に実施された世論調査の結果は、私たちの期待を大きく上回った。回答者の実に3分の2が、フランコ時代の人道犯罪に関与した者に法の裁きを受けさせる法改正が必要だと答えた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任 指導部の大規模刷

ワールド

アングル:性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台

ワールド

アングル:高評価なのに「仕事できない」と解雇、米D

ビジネス

米国株式市場=3指数大幅下落、さえない経済指標で売
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が!」と話題に...…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 8
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 9
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中