最新記事

対談

50代の「オジサン」がAI時代を生き抜くにはどうすべきか?

2018年5月11日(金)16時35分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

新井 そうすると、会社が成長して収益が倍々で増えていくときがいちばん危ないですよね。コンプライアンスの問題が生じたり、顧客管理や情報管理にトラブルがあったり。そうした脆弱な部分が、一気に露呈します。

加谷 マウントゴックスやコインチェックが、まさにその代表例ですね。

新井 そうです。だから、そういうところで若い起業家を支える、という動きを始めている50代が増えているんです。それこそブロックチェーン関連のスタートアップに、元モルガン・スタンレーの"オジサン"が招聘されるといった話は、既に結構あります。

実はこの流れは、かつてグーグルが企業として落ち着いていった流れと同じです。40代後半で経験豊富な"オジサン"であったエリック・シュミットを外部からCEOとして迎え入れて、グーグルはそこから"大人"になっていったと思います。

本当に才能があって、これからの日本に必要なスタートアップには、後ろで支えてくれる人が必要です。だから、50歳くらいまでにベンチャーを助けられるスキルを身につけて、柔軟性を維持し、若者の助けになるという生き方を選ぶ人たちが、もっと増えてほしいですね。

加谷 若者に投資するというよりも、これからは若い人が頑張ってくれないと日本はダメになるから、自分の経験を生かして彼らの成長を見守ろうということですね。ただ静かに定年を待つよりも、ずっと魅力的な老後の迎え方のように思えます。

新井 そうですね。セカンドキャリアとしてやりがいがあるようなことをやろうとする場合、いざ60歳になってからよっこらしょと腰を上げるよりも、40代後半から準備を始めて55歳で動くという流れがスムーズだと思います。どうしても60代になると、30代の起業家とはなかなか話も合わなくなってきますから。

いずれにしても、若いスタートアップで何か貢献してあげようといった「自分の使い方」を考えられる人であれば、きっと人生は2度楽しいだろうな思いますね。

構成:土居悦子

【対談・後編】保育園を変えれば、「AI×人口減少」の未来を乗り越えられる!?


araibookcover-150.jpg
『AI vs.教科書が読めない子どもたち』
 新井紀子 著
 東洋経済新報社

kayabookcover-150.jpg
『ポスト新産業革命
 ――「人口減少」×「AI」が変える経済と仕事の教科書』
 加谷珪一 著
 CCCメディアハウス


kayabanner.jpg

20250225issue_cover150.png
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年2月25日号(2月18日発売)は「ウクライナが停戦する日」特集。プーチンとゼレンスキーがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争は本当に終わるのか

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ウクライナ資源譲渡、合意近い 援助分回収する=トラ

ビジネス

米バークシャー、24年は3年連続最高益 日本の商社

ビジネス

ECB預金金利、夏までに2%へ引き下げも=仏中銀総

ビジネス

米石油・ガス掘削リグ稼働数、6月以来の高水準=ベー
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が!」と話題に...…
  • 5
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 8
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 9
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中