最新記事
ビジネス

グローバル企業が「人材をかき集めている」...最強の学問「行動経済学」が、ここまで注目されているワケ

2024年11月15日(金)18時19分
flier編集部
『行動経済学が最強の学問である』著者の相良奈美香氏

Vitalii Vodolazskyi/Shutterstock

<GoogleやAmazonが専門チームを設立。行動経済学はすでに実際のビジネスの現場で、メールの書き方からマーケティングまで幅広い分野で活用されている>

アメリカの企業では「行動経済学専攻の学生の争奪戦」が起きています。Google、Amazon、Netflixといった名だたる企業が行動経済学チームを設けているためです。なぜ、世界で行動経済学が注目されるのでしょうか?

行動経済学の主要理論を体系的に解説した画期的な一冊が、『行動経済学が最強の学問である』(SBクリエイティブ)。2024年8月時点で10万部突破のベストセラーとなっています。著者で行動経済学コンサルタントの相良奈美香さんに、行動経済学がいま注目を集めている理由をお聞きします。

(※この記事は、本の要約サービス「flier(フライヤー)」からの転載です)


日本人として数少ない「行動経済学のプロフェッショナル」

──まずは、相良さんのこれまでのキャリアを教えていただけますか。

18歳のときに単身でアメリカに渡り、大学2年生の頃、行動経済学に出合って「こんなに面白い学問があるのか」と感銘を受けたんです。研究を続け、オレゴン大学大学院の心理学「行動経済学専門」修士課程と同大ビジネススクール「行動経済学専門」博士課程を修了しました。

ポスドクを経てアメリカで就職先を探したのは2013年のこと。当時は行動経済学が注目されていましたが、事業への応用を考えていた企業は限られていて、行動経済学に関わるポジションの募集はなかった。そこで、自分で行動経済学コンサルティング会社を立ち上げたのです。

行動経済学が最強の学問である
 著者:相良奈美香
 出版社:SBクリエイティブ
 要約を読む

試写会
『シンシン/SING SING』ニューズウィーク日本版独占試写会 45名様ご招待
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

カナダ外相、米国務長官と率直な協議 関税や主権など

ワールド

カナダでカーニー新首相就任、元中銀総裁 米との貿易

ワールド

G7外相会合、ウクライナ支持で一致 「一つの中国」

ワールド

金スポット価格、史上初の3000ドル突破 安全資産
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本人が知らない 世界の考古学ニュース33
特集:日本人が知らない 世界の考古学ニュース33
2025年3月18日号(3/11発売)

3Dマッピング、レーダー探査......新しい技術が人類の深部を見せてくれる時代が来た

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「若者は使えない」「社会人はムリ」...アメリカでZ世代の採用を見送る会社が続出する理由
  • 2
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦している市場」とは
  • 3
    【クイズ】ウランよりも安全...次世代原子炉に期待の「トリウム」埋蔵量が最も多い国は?
  • 4
    【クイズ】世界で1番「石油」の消費量が多い国はどこ…
  • 5
    中国中部で5000年前の「初期の君主」の墓を発見...先…
  • 6
    自分を追い抜いた選手の頭を「バトンで殴打」...起訴…
  • 7
    白米のほうが玄米よりも健康的だった...「毒素」と「…
  • 8
    【クイズ】世界で1番「天然ガス」の産出量が多い国は…
  • 9
    「紀元60年頃の夫婦の暮らし」すらありありと...最新…
  • 10
    SF映画みたいだけど「大迷惑」...スペースXの宇宙船…
  • 1
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦している市場」とは
  • 2
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやステータスではなく「負債」?
  • 3
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は中国、2位はメキシコ、意外な3位は?
  • 4
    メーガン妃が「菓子袋を詰め替える」衝撃映像が話題…
  • 5
    白米のほうが玄米よりも健康的だった...「毒素」と「…
  • 6
    うなり声をあげ、牙をむいて威嚇する犬...その「相手…
  • 7
    「若者は使えない」「社会人はムリ」...アメリカでZ…
  • 8
    「これがロシア人への復讐だ...」ウクライナ軍がHIMA…
  • 9
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」…
  • 10
    【クイズ】ウランよりも安全...次世代原子炉に期待の…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 4
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 5
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
  • 9
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 10
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中