最新記事
マイホーム

ミレニアル世代の住宅購入が増加、価格は今後5~10年は沸騰状態に!?

THE MILLENNIAL SHIFT

2024年8月28日(水)11時18分
ジュリア・カーボナロ(本誌記者)
ミレニアル世代の参入で住宅市場は沸騰状態

ILLUSTRATION BY MOOR STUDIO/ISTOCK

<人口最多世代のミレニアル世代(1981~96年生まれ)のマイホーム購入により、アメリカでは空前の住宅需要と大幅な供給不足が起きている>

家を買うタイミングに恵まれない......。アメリカのミレニアル世代(1981~96年生まれ)の多くにとって、それが悲しい「運命」だ。

2007~08年の世界金融危機で米経済と住宅市場が大不況に陥った当時、この世代は上の年齢層でもまだ30歳未満。下の年齢層がマイホーム購入適齢期になった頃には、住宅市場の好況で価格が高騰し、手が届かなくなっていた。


だが不利な経済的条件にもかかわらず、待つのにうんざりした彼らは、とにかく家を買うことにした。その遅れてやってきた大量参入が、住宅市場全体を揺るがしている。

「今や、前例のない規模の住宅需要が起きている。これは一時的流行でもバブルでもなく、人口統計学的な現実だ」と、インディアナ大学ビジネス研究センターのフィル・パウエル所長は言う。

もっとも、価格上昇の原因はミレニアル世代だけではない。ベビーブーム世代(46~64年生まれ)も価格圧力を加えていると、投資調査会社ネッド・デービス・リサーチのチーフエコノミスト、アレハンドラ・グリンダルは語る。

「(ミレニアル世代に次いで)人口が2番目に多く、購買力が高いこともあって、住宅需要を膨らませている」

「(ベビーブーム世代は)高齢者施設への入居を望まず、先行世代よりはるかに長く自宅で暮らし続けるつもりだ。セカンドハウス志向も強い」

全米不動産協会によれば、21年当時、初めて家を買う人の平均年齢は33歳だったが、ミレニアル世代がより手頃に住宅を購入できるタイミングを待っていた影響で、22年には36歳に上昇した。

20年後に待つ暗い未来

「先の不況以前は建設過剰で、不況後は新たに家を建てる意欲は低いと、資本市場や金融機関は見なした。将来的な世帯形成を度外視したため、住宅供給が大幅に不足している」と、インディアナ大学不動産研究センターのセーラ・コアーズ副所長は指摘する。

コアーズによれば、ミレニアル世代は「破壊的世代」だ。人口割合が大きく、世帯形成率は桁外れなのに、住宅供給は記録的な不足状態。「そうした事情が極端な購買行動を生み出している」という。

彼らの需要に応えるため、今後は住宅が数多く建設されるはずだと、コアーズは考えている。「その後の世代は規模がより小さいため、うまくいけば住宅市場が調整されるだろう。値頃感の不足が大問題になっているからだ」

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米国株式市場=S&P・ナスダック上昇、トランプ関税

ワールド

USTR、一部の国に対する一律関税案策定 20%下

ビジネス

米自動車販売、第1四半期は増加 トランプ関税控えS

ビジネス

NY外為市場=円が上昇、米「相互関税」への警戒で安
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 2
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2人無事帰還
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 6
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 7
    「隠れたブラックホール」を見つける新手法、天文学…
  • 8
    【クイズ】アメリカの若者が「人生に求めるもの」ラ…
  • 9
    【クイズ】2025年に最も多くのお金を失った「億万長…
  • 10
    トランプが再定義するアメリカの役割...米中ロ「三極…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「最大の戦果」...巡航ミサイル96発を破壊
  • 3
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥーが解明される...「現代技術では不可能」
  • 4
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 5
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 6
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 7
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中