最新記事
グリーン投資

地球に優しい資産運用「グリーン投資」の手引き(後編)

INVESTING IN A GREENER WORLD

2024年1月19日(金)11時00分
ペネロペ・ワン(金融ライター)

さあ、ゆっくりと第一歩を踏み出そう

240123p46_GTS_02firststep.jpg

ILLUSTRATION BY BRITT SPENCER

グリーン投資を気軽に始める方法の1つは、一度に多額の資金を投入したり、最初から気候変動関連企業に絞って投資するのではなく、幅広い投資先をカバーするサステナブルファンドに貯蓄のごく一部を振り向けること。選びたいのは、大企業に老舗企業、サステナブルな基準を満たす銘柄を組み込んだESGインデックスファンドや、銘柄の選定は独自でもグリーンな戦略を取る企業へ活発に投資しているファンドだ。

「これらは、ESGファンドの第1世代とも言える。401kに既に組み込んでいる人も多いのではないか」と、ファイナンシャルプランナーのゴードン・アクターマンは言う。

このアプローチには、もう1つ利点がある。これらのファンドは一般的に運用手数料が低いので、潜在的な利益が減ることがない。

このようなファンドの多くは、化石燃料の使用や森林伐採など気候変動の原因に関連する銘柄や、兵器やたばこなど社会的意識の高い投資家が避けたがる銘柄を除外する戦略を取っている。ファンドによっては、環境・社会基準で高得点を獲得している企業のパフォーマンスを反映するよう設計されたインデックスに連動しているものもある。

401kプランに見られるようなファンドの1つに、バンガードFTSEソーシャル・インデックス・ファンドがある。これはFTSE4GoodUSセレクトというインデックスに連動し、運用手数料は0.14%と低い。

401kのメニューの中に、二酸化炭素(CO2)排出量の削減など、気候変動に関する目標に特化したファンドが見つかる可能性は低い。しかし多くのプランでは、プラン外のファンドに投資できる仲介窓口を提供している。さらに、ほとんどのファンド会社や証券会社では個人口座を通じて、自分でグリーンなファンドや株式に投資することもできる。

キャリア
企業も働き手も幸せに...「期待以上のマッチング」を実現し続ける転職エージェントがしていること
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任 指導部の大規模刷

ワールド

アングル:性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台

ワールド

アングル:高評価なのに「仕事できない」と解雇、米D

ビジネス

米国株式市場=3指数大幅下落、さえない経済指標で売
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が!」と話題に...…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 8
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 9
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中