最新記事

ビジネス

もしジョブズが生きていたら、アップルはどうなっていたか?

2022年7月19日（火）13時30分
竹内一正（作家、経営コンサルタント）

地球環境問題にまったく無関心だったジョブズ

ジョブズのもう1つの問題は「環境」だ。

ジョブズはMacやiPhoneのように世界を驚かせる製品を作ることには情熱を傾けるが、地球環境や、労働環境問題にはまったく興味を示さなかった。

2011年、アップルのサプライヤーの中国工場周辺での環境汚染が問題となった。環境保護NPOである「公衆環境研究センター（IPE)」など5つの環境NPOが出した「アップルのもう1つの顔」と題する一連の報告書には、アップルの27のサプライヤーで環境問題が指摘されていたのだ。

IPEはアップルだけでなく、中国に展開するグローバルIT企業27社を対象に現地調査を行い、改善対策を求め、指摘を受けた企業の多くは改善策に前向きな姿勢を見せた。ところが、アップルだけは「サプライチェーンに関する情報を開示する事はできない」と門前払いをした。

ところが、2012年になると、アップルは手のひらを返すように前向きに対応し始めた。それは、ジョブズからクックへCEOが変わった時期だった。

アップルのCEOがクックでよかった

世界では2010年代に入り、グローバル企業は自社はもちろん、サプライヤー企業の労働問題や環境問題にも責任を持つ姿勢が強く求められるようになってきた。

アップルはクックCEOの元、サプライヤーの労働条件や工場周辺の環境改善に本腰を入れている。また、再生可能エネルギー100％でのアップルの全施設の稼働を実現しただけでなく、サプライヤーにも脱炭素を進めるよう太陽光パネルの設置を勧めて、口だけでなくカネも出している。その積極性は世界トップクラスだ。

ジョブズは製品開発の一本足打法で新たな時代を生み出してきた。その後継CEOのティム・クックはオペレーション出身で新製品開発の経験はないが、時代の流れを読み、調和を重んじてアップルの強みを最大化してきた。その手腕はジョブズ以上だといえるだろう。

逆に言えば、ジョブズが癌から奇跡の復活をして、アップルのCEOを務めていたら、2010年代のアップルは大変なことになっただろう。ひょっとすると、iPhoneを越える製品が生まれていたかもしれないが、その前に会社がなくなってしまっていてはどうしようもない。

今の時代に向いているのはジョブズではなく、ティム・クックだ。アップルのCEOがクックでよかった。

musjobs0716.png著者：竹内一正（たけうち　かずまさ）
作家、経営コンサルタント。徳島大学工学部大学院修了。米国ノースウェスタン大学客員研究員。パナソニック、アップル・ジャパン、日本ゲートウェイを経てメディアリングの代表取締役などを歴任。現在、ビジネスコンサルティング事務所「オフィス・ケイ」代表。著書に『イーロン・マスク 世界をつくり変える男』（ダイヤモンド社）、『TechnoKING　イーロン・マスク　奇跡を呼び込む光速経営』（朝日新聞出版）、『イーロン・マスクはスティーブ・ジョブズを超えたのか』（PHPビジネス新書）など。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

午後3時のドルは149円後半に軟化、米関税待ちで様
2025.04.01

ワールド

情報ＢＯＸ：トランプ米大統領、3期目は可能か
2025.04.01

ワールド

米、中国・香港高官に制裁　「国境越えた弾圧」に関与
2025.04.01

ビジネス

アングル：大荒れだった1－3月の米国株、政策の不確
2025.04.01
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：引きこもるアメリカ
特集：引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号（4/ 1発売）

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 2
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者が警鐘【最新研究】
  • 3
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 6
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 7
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 8
    3500年前の粘土板の「くさび形文字」を解読...「意外…
  • 9
    メーガン妃のパスタ料理が賛否両論...「イタリアのお…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き詰った「時代遅れ企業」の行く末は？【アニメで解説】
  • 2
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    【独占】テスラ株急落で大口投資家が本誌に激白「取…
  • 5
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 6
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 7
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が？...中…
  • 9
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
  • 10
    「この巨大な線は何の影？」飛行機の窓から撮影され…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中