最新記事

ビジネス

もしジョブズが生きていたら、アップルはどうなっていたか?

2022年7月19日(火)13時30分
竹内一正(作家、経営コンサルタント)
ジョブズ

権力や権威への反骨心がジョブズの創造力の源だった Daniel Munoz-REUTERS

<トランプや習近平と敵対し、環境問題には関心なし......アップルはなくなっていたかも>

スティーブ・ジョブズが逝去して11年が経つが、その間にアップルは売上を3倍以上にし、時価総額は史上初の3兆ドルを超えた。アップルの現CEOティム・クックは就任当時の不安を払拭する名経営者ぶりを見せている。

だがもし、ジョブズが元気で今もアップルのCEOをしていたら、もっと世界を驚かせる新製品を出していたのではないかと予想する専門家も多い。ジョブズに関する著作を多く出版してきた作家で経営コンサルタントの竹内一正氏が大胆な予想を展開する。

いつでも権力に立ち向かう

ジョブズは2011年に膵臓がんで逝去したが、もし、ジョブズが元気で今もアップルのCEOをしていたら、iPhone以上に世界を驚かせる新製品を出していたのではないかと予想する人たちもいる。

だが、著者はその意見には反対だ。

ジョブズがもし今、アップルのCEOをしていたら。アップルは大変なことになっていただろう。

その理由を述べていこう。

まず、ジョブズは権力や権威が大嫌いだ。小さい頃からすでにその兆候は顕著で、学校では先生に逆らってイタズラばかりしていた。アップルを興し、マッキントッシュ(Mac)を開発していた時は、当時のコンピュータ業界を支配していた巨人IBMを目の敵にして、挑みかかった。Macの有名なCM「1984」は、独裁者ビッグブラザーからMacが人々を開放する内容だが、ビッグブラザーこそIBMを意味していた。

ピクサーではアニメ映画界の皇帝ディズニーを相手にして、新参者のくせにジョブズは高飛車な態度で臨み、決まっていた契約をひっくり返して自分たちに都合のいい条件を飲ませた。

音楽配信サービスiTMS(アイチューンズ・ミュージック・ストア)を作るときには、「ジョブズは子ども扱いされる」との専門家たちの予想を裏切り、ワーナーやユニバーサルなどアメリカ5大レーベルのトップたちを相手に、楽曲配信をアップルに有利な条件で承諾させた。相手が強ければ強いほど、厚顔で戦いを挑むのがジョブズだ。

中国市場から締め出されたかも

そんなジョブズが、2017年に誕生したトランプ大統領とうまくやっていけたとはとうてい思えない。何しろトランプが大統領になって最初にしたことは、シリアを始めとしたイスラム教徒の多い6カ国からの入国禁止措置だった。ジョブズの実父はシリア人で、彼の体には半分シリア人の血が流れている。トランプ大統領に向かって「お前はレイシストだ(人種差別主義者)」と罵声を浴びせかねない。批判には倍返しのトランプなら、中国で生産したiPhoneに大幅な輸入関税をかけたかもしれない。

中国はインターネットを検閲し、監視カメラで人々を支配する。これぞ独裁者ビッグブラザーをほうふつとさせる習近平国家主席に対し、ジョブズが頭を下げるわけがない。ジョブズは思ったことはすぐ口に出さずにはいられない性格であり、それも後先を考えずに行動する。その結果、中国市場からアップル製品が締め出されるような事態に陥っていただろう。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

米連邦地裁、収賄疑惑のNY市長の起訴棄却 政権の「

ビジネス

午前の日経平均は急反落、米相互関税を嫌気 一巡後は

ワールド

米夏時間の通年化巡り3年超ぶり公聴会、上院で開催へ

ビジネス

財新・中国サービス部門PMI、3月は51.9 3カ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台になった遺跡で、映画そっくりの「聖杯」が発掘される
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 5
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 6
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    博士課程の奨学金受給者の約4割が留学生、問題は日…
  • 9
    アメリカで「最古の銃」発見...いったい誰が何のため…
  • 10
    トランプ政権でついに「内ゲバ」が始まる...シグナル…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 7
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 8
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 9
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中