最新記事

インフレ

インフレ不安、「リーマン後」や「石油危機」との類似点と相違点を解き明かす

THE COVID INFLATION SCARE

2021年10月13日(水)18時11分
ダニエル・グロー(欧州政策研究センター研究部長)
マーケット

BRENDAN MCDERMIDーREUTERS

<コロナで経済が混乱する中、インフレへの懸念が強く意識されているが、過去の例と比較・分析してみると現在の状況はどれだけ危険なのか>

インフレ不安がメディアで飛び交っている。9月のユーロ圏消費者物価指数(HICP)は前年同月比3.4%上昇し、13 年ぶりの高水準を記録。アメリカの8月の消費者物価指数(CPI)は前年同月比5.3%上昇した。持続的なインフレの可能性について、欧州やアメリカの政策立案者はどれほど懸念すべきなのだろう?

少なくともユーロ圏では、現在のインフレ懸念は想定の範囲内だ。過去の例が示すとおり、経済危機はまずデフレ懸念をもたらし、次にインフレ懸念を引き起こす。2008年の世界金融危機に続いた景気後退の最悪期にはデフレ不安が渦巻き、その後の経済回復のさなかでインフレが進んだ。

新型コロナ危機でも同じパターンが起きている。昨年の一時期、ユーロ圏では物価が下落し、パンデミックの影響でデフレが長引くと言われた。現状を正しく読み解くには、大局的な視野が必要になる。当局が発表するインフレ率は通常、12カ月前と比較したCPIの上昇率だ。つまり前年の物価が低ければ、対前年比である数字は高めとなる。

こうした「ベース効果」は、現在のインフレ率上昇の背景にある数多くの要素の1つというだけではない。1年前の物価低迷を考えると、これこそが理解のカギだ。

アメリカの事情は明らかに別

ベース効果が生み出した一時的な物価上昇を無視するには、過去12カ月間ではなく24カ月間のインフレ率を計算するのが最も手っ取り早い。この手法に基づいた場合、ユーロ圏の指数は顕著なインフレのダイナミクスを示していない。この2年間のHICP上昇率は年率でわずか1.5%だ。

HICPは変動の激しいエネルギー価格にも影響される。ユーロ圏の(エネルギー価格を除外した)コアインフレ率は近年、横ばいで推移し、2年ごとの上昇率は約1~1.5%にとどまっている。

一方、アメリカの事情は明らかに別だ。インフレ率は24カ月ベースで見ても上昇し、この2年間の年間平均は3.3%超。PCEデフレーター(個人消費支出総合指数)から食品・エネルギーを除いたコア指数も過去2年間の上昇率は2.5%以上だ。

パンデミックの混乱のなか、昨年前半に短期間ながら史上初のマイナス値を記録した原油先物価格は、今や1バレル=80ドル前後で取引されている。同様の激しい値動きは世界金融危機の際にも起きた。欧州では最近、天然ガスの先物価格が急騰しているが、一時的事態にすぎない可能性がある。金属などのほかの原材料も、産業の回復期には価格が急上昇するのが普通だ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国格付け、公的債務急増見込みで「A」に引き下げ=

ビジネス

トランプ氏、対中関税軽減も TikTok売却承認な

ワールド

デンマーク首相、グリーンランド併合を断固拒否 米に

ビジネス

米国株式市場=急落、ダウ1679ドル安 トランプ関
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最後の1杯」は何時までならOKか?...コーヒーと睡眠の「正しい関係」【最新研究】
  • 2
    アメリカで「最古の銃」発見...いったい誰が何のために持ち込んだ?
  • 3
    【クイズ】日本の輸出品で2番目に多いものは何?
  • 4
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 5
    得意げに発表した相互関税はトランプのオウンゴール…
  • 6
    「ネイティブ並み」は目指す必要なし? グローバル…
  • 7
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 8
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台…
  • 9
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 10
    アメリカから言論の自由が消える...トランプ「思想狩…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台…
  • 9
    突然の痛風、原因は「贅沢」とは無縁の生活だった...…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 5
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 6
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 7
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 8
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアで…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中