最新記事

金融

波乱に満ちた2010年代 世界の金融市場を一変させた10のトレンド

2019年12月24日(火)14時11分

シェールオイル

「水圧破砕法(フラッキング)」により米国は世界最大の産油国となった。生産量は日量1250万バレルと2010年の2倍だ。このうちシェールオイルは日量900万バレルを超える。2010年は100万バレルに届かなかった。米国は40年ぶりに石油の純輸出国となった。

シェールブームはエネルギーに関する議論がピーク供給からピーク需要に切り替わった一因だ。原油生産の急増は環境への懸念につながり、石油の供給過剰が供給不足よりも起こりやすくなる。

世界の自動車産業は1世紀以上にわたって内燃エンジンに依存してきたが、電池を搭載した自動車が業界の地図を変えつつある。電気自動車(EV)メーカー、米テスラの株価は2010年の上場時は17ドルだったが、現在は380ドルだ。

新世代のEVの開発に数千億ドルが投じられている。自動車用バッテリー業界は急成長しており、主要材料であるリチウムの需要は2025年までに3倍になる可能性がある。

これまでのところEVの販売台数は期待外れだ。現在販売されている100台のうちEVは2台にとどまっている。ガソリン車やディーゼル車のほうが安い上、EV用の充電インフラは限られていることが背景にある。

しかし地球温暖化への警戒感が高まり、政府が消費者のガソリン消費を抑えようとする中で、EV革命は止まらないようだ。

アルゴリズムとフラッシュクラッシュ

テクノロジーによる変革の力は為替取引にも及ぶ。10年前、ディーラーが銀行と顧客のために売買を行っていた。今日、電子取引は一部の商品の9割を占め10年間で倍増した。

もう一つのシフトがアルゴリズムだ。10年前にはほとんど存在していなかったアルゴリズム取引は現在Refinitiv FXallの為替スポット取引の20%を占めている。また国際決済銀行(BIS)はEBSでは注文の80%強がアルゴリズムによるものと推定している。

副作用の一つは為替レートが短時間で乱高下する「フラッシュクラッシュ」が頻繁に起きるようになったことだ。

こうした中、最も洗練されたアルゴリズムを入手できるものが勝ち組となる。世界の為替取引のほぼ半分を上位5行の銀行が扱っており、小規模な金融機関、そしてトレーダーは撤退を迫られる。

大麻

大麻はこの10年間で街角から株式市場へ移動(トリップ)した。2018年にナスダック市場に上場したカナダの医療用大麻大手ティルレイは米株式市場に上場する初の大麻企業となり、初日に36%急伸した。カナダが娯楽用大麻を合法化してから1年半で数百の大麻銘柄が取引されている。

大麻関連株はまた資産バブルも生んだ。オーロラ・カナビスやキャノピー・グロースなどの銘柄は「グリーンラッシュ」ともてはやされ、株価は数倍に上昇し2018年10月に頂点に達した。大麻関連銘柄のベンチマークであるオルタナティブ・ハーベストETFの上位10銘柄は時価総額が500億ドルに膨らんだ。しかし1年後、300億ドルが煙と化した。

高値からは下落したが大麻株が消えてなくなることはない。2020年はロンドン市場に一連の大麻株が上場するかもしれない。

[ロイター]


トムソンロイター・ジャパン

Copyright (C) 2019トムソンロイター・ジャパン(株)記事の無断転用を禁じます



20191224issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

12月24日号(12月17日発売)は「首脳の成績表」特集。「ガキ大将」トランプは落第? 安倍外交の得点は? プーチン、文在寅、ボリス・ジョンソン、習近平は?――世界の首脳を査定し、その能力と資質から国際情勢を読み解く特集です。


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任 指導部の大規模刷

ワールド

アングル:性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台

ワールド

アングル:高評価なのに「仕事できない」と解雇、米D

ビジネス

米国株式市場=3指数大幅下落、さえない経済指標で売
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が!」と話題に...…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 8
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 9
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中