デジタル化が組織を変え、組織の変化がツールを進化させる ── ジャーナリスト佐々木俊尚氏に聞く
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デジタル移行でワークスタイルは進化する
──さらにそういったデジタル化やクラウド化が、組織作りやチーム作りに及ぼすインパクトについてはいかがでしょうか。
佐々木:今は並行していろんな仕事をしていて、たとえば「SUSONO(すその)」というコミュニティではトークイベントをやったり、あるいは企業の顧問をしたりしているのですが、それぞれで「Slack」を使って業務のやり取りをしています。
SlackはメールやFacebookの「Messenger」などと比べると極めて使いやすい。以前ならデータの共有にDropbox、メッセージのやり取りはMessengerやメール、あるいは掲示板機能だとか、それぞれ別々に使い分けていたのが、一括して1つのツールでできるようになった。まったくリモートなんだけれども、実際にミーティングやっているときと同じようなさまざまなやり取りができるようになりました。
多分これからの時代、仕事のあり方がどんどん変わっていくでしょう。これまでは日本に多い正社員が会社の裁量次第でさまざまな仕事を割り当てられる「メンバーシップ型」と、欧米のような専門の職能で会社と契約する「ジョブ型」の2つに大別されていた。ところが今ではジョブ型でさえなくて、「タスク型」になりつつある。「ギグエコノミー」という呼び方もされますが、1つのミッションやプロジェクトに必要なスキルを持ったメンバーが集まってチームを作り、目的を達成したら解散する。各メンバーはそれぞれ別の新しいプロジェクトなどに再度入るという、その繰り返しで進行していくんです。
スタートアップなどで働いている人たちはそうした人が増えてきている。そこでは、デジタルツールでうまくつながりながら、その都度関係性を切り替えていくというやり方のほうが仕事を進めやすい。組織形態の変更に応じた新しいツールが出てきて普及し、さらに進化していくと、それに合わせて新しい組織形態が出てくる。テクノロジーと組織のあり方、同時並行で両輪のように進んでいるのが今の状況じゃないかなと思います。
Sansanで解決できること:強みを活かし、適切な人材配置を実現する
会社や部署といった組織によって働く仕事が決まった時代から、個人の能力によって最適なプロジェクトに参加していくことが求められるような新しいワークスタイルが生まれている。そんなときに重要なのは社名や部署名ではなく、スキルや経験値といった個人についての情報だ。
「プロフィール」Sansanは、スキルやノウハウ、経験値など、社員が持つつながりや強みを可視化。既存の組織形態に捕らわれない、組織の再編成や組織横断プロジェクトなどでメンバーを選出する際に、過去の経歴や社員の強みから適材適所に配置することが可能だ。
AIやブロックチェーンが仕事に与えるインパクト
──仕事上のさまざまな人脈がデータベース化されて、そこに人工知能(AI)やディープラーニング(深層学習)が応用されると、そういったチーム作りもAIで自動化されていくのでしょうか。
佐々木:AIのマッチングというのは確かにあるけれども、それだけで完結しないだろうと僕は思っています。これはブロックチェーンの話ともつながってくるけれども、ブロックチェーンの技術は仮想通貨だけのものではなくて、スマートコントラクトのような契約自体をブロックチェーンの中に乗せるとか、いろんな場面で使えるでしょう。そうすると、マッチングそのものをブロックチェーンでできるという主張があるけれど、僕は個人的には反対で、それだけでは本当にマッチングできないんじゃないか。なんだかんだ数値化されてないところに人間関係のもっとも重要なところがあるんだろうと思います。
ただそうは言っても、たとえば新しいプロジェクトでコーディングができる人を探す場合、知り合いは5人しかいなくて選択肢が限られるというようなことがある。でもAIやブロックチェーンを使ってマッチング支援をすると、まず該当するのが100人ぐらいいて、その中で最適なのは20人いるのでそこから選ぶ、という具合に選択肢が広がる。ただし、その中から誰を選ぶのか、最後は人間関係の相性の問題になるんじゃないか。そこの部分がさきほど言った最後に残るコミュニケーションの話になるんじゃないかと思います。
Sansanで解決できること:最適なスキルをもつ人材を社内外から発掘
新しいプロジェクトのためのチーム作りなどで「○○ができる人を探したい」というマッチングをするためには、より多くの人脈と詳しい情報がモノを言う。
・「組織ツリー」つながりを可視化、コラボレーティブな関係をつくる
企業の組織図を自動生成し、あたかもブロックチェーンのように、自社の誰がいつ、どこで、どの企業の誰と接点をもったかを、関わりの深さまで可視化。誰を介して連絡するとスムーズに働きかけられるかが分かる。
・「プロフィール」互いの強みを把握しコラボレーションを促進
交換した名刺情報や自身の経歴を共有。スキルやノウハウ、経験値などが可視化され、所属する部署や職能といった肩書きを超えて、各個人のもつ能力を最大活用が可能に。