最新記事

新興国

BRICSはもう古い！次にくるのは意外な主役

インドは期待外れに終わり中国にも陰りが最も成長する国は何とアフリカのモザンビーク

2013年10月24日（木）13時58分
アンソニー・フェンソム

ここも成長株　経済好調で建設ラッシュに沸くフィリピン　Romeo Ranoco-Reuters

　21世紀初頭の経済成長の主役は中国だったが、今後10年間は別の新興国が台頭しそうだ。英市場調査会社ビジネス・モニター・インターナショナル（ＢＭＩ）が発表した22年末までの実質ＧＤＰ成長率予測を見ると、モンゴルの１１４・５％をはじめアジアの５カ国がトップ15入りを果たしている。

　トップ３はモザンビーク、タンザニア、イラク。ある程度のリスクを覚悟で投資先として検討してみるのもいいかもしれない。１位のモザンビークはなんと１５８.８％の伸びが見込めるというのだから。

　東南アジアも人口が現在の６億人からさらに増え、大きな市場に近いこともあって、世界有数の成長株が存在する。ミャンマー（ビルマ）経済は２倍近くに成長、スリランカ、カンボジア、ベトナムも90％前後の伸びが見込まれる。

　ＢＭＩによれば、新興国のＧＤＰは00年には世界全体の25％だったが22年までに55％近くに達する。それでも国民１人当たりＧＤＰは先進国が６万１６６２ドル、新興国は１万４２３ドルで先進国のほうが６倍豊かだ。

　ＢＲＩＣＳ（ブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカ）も完全に姿を消すわけではない。中国とインドの今後10年間の成長率は80％を超える見込みだ。１人当たりＧＤＰでインドは３３３９ドルどまりだが、中国は１万３２６０ドルで多くの人が貧困から抜け出すとみられる。

　一方、注目の15カ国のＧＤＰを合わせても世界のＧＤＰの約３％どまり。１人当たりＧＤＰも大した規模ではない。

アジアの成長を下方修正

　01年に今後成長が期待できるブラジル、ロシア、インド、中国の新興国を「ＢＲＩＣｓ」と命名したのは、米金融大手ゴールドマン・サックス元幹部のジム・オニールだ（その後南アが追加された）。そのオニールが最近のＢＲＩＣｓの低迷ぶりを見て、ＢＲＩＣｓは終わったと言い切った。「私ならＣだけを残す。しかしそれではもう頭文字にする意味がないだろう」

　中国経済の２桁成長に陰りが見え、商品相場の下落がＢＲＩＣｓに重くのしかかっている。オニールはＢＲＩＣｓの年間平均成長率が01〜10年の８.５％から11〜20年は６.６％に鈍化すると予測。特にインドは「期待外れ」に終わり、ブラジルは不安定で、成長の大部分は中国が占めるという。それでも中国の７.５％の伸びは新たに１兆ドルの富を生むとオニールは言う。

　アジア開発銀行（ＡＤＢ）は先週、アジアの成長率見通しを４年ぶりの低い水準に下方修正した。中国とインドの景気減速と、ＦＲＢ（米連邦準備理事会）が量的緩和縮小に踏み切るという観測が新興国からの資金逃避を招いている状況を重く見たためだ。アジア太平洋地域の13年の成長は、中印経済の減速と量的緩和縮小観測の影響で、これまでの予測を下回るだろう。

　ＡＤＢによれば、14年には景気はやや上向くが、現在の状況はアジア太平洋地域が短期的な財政安定の確保に目を光らせると同時に、構造改革を加速して長期的な経済成長を維持する必要性を浮き彫りにしている。

　ＡＤＢは日本など先進国を除くアジアの成長率予測を４月時点から下方修正。13年は６.６％から６％に、14年は６.７％から６.２％に改めた。国・地域別では中国が13年は７.６％、インドは14年３月までの１年間で４.７％。東アジアは13年、14年とも６.６％。東南アジアは４.９％に減速すると予測している。

　それでもＢＭＩの予測が正しければ、アジアのほかの新興国がすぐに台頭してくるはずだ。

From thediplomat.com

[2013年10月15日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ミャンマー地震の死者1000人超に、タイの崩壊ビル
2025.03.29

ビジネス

中国・ＥＵの通商トップが会談、公平な競争条件を協議
2025.03.29

ワールド

焦点：大混乱に陥る米国の漁業、トランプ政権が割当量
2025.03.29

ワールド

トランプ氏、相互関税巡り交渉用意　医薬品への関税も
2025.03.29
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：まだ世界が知らない 小さなSDGs
特集：まだ世界が知らない 小さなSDGs
2025年4月 1日号（3/25発売）

トランプの「逆風」をはね返す企業の努力が地球を救う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 2
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジェールからも追放される中国人
  • 3
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が？...中国・河南省で見つかった「異常な」埋葬文化
  • 4
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 5
    突然の痛風、原因は「贅沢」とは無縁の生活だった...…
  • 6
    なぜANAは、手荷物カウンターの待ち時間を最大50分か…
  • 7
    不屈のウクライナ、失ったクルスクの代わりにベルゴ…
  • 8
    アルコール依存症を克服して「人生がカラフルなこと…
  • 9
    最古の記録が大幅更新？　アルファベットの起源に驚…
  • 10
    最悪失明...目の健康を脅かす「2型糖尿病」が若い世…
  • 1
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 2
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き詰った「時代遅れ企業」の行く末は？【アニメで解説】
  • 3
    「低炭水化物ダイエット」で豆類はNG...体重が増えない「よい炭水化物」とは？
  • 4
    「テスラ離れ」止まらず...「放火」続発のなか、手放…
  • 5
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 6
    【独占】テスラ株急落で大口投資家が本誌に激白「取…
  • 7
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 8
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大…
  • 9
    大谷登場でざわつく報道陣...山本由伸の会見で大谷翔…
  • 10
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛…
  • 5
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 6
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 7
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 8
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 9
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 10
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中