最新記事

ビジネス英語の科学

英会話の科学

語彙力アップのコツ、英語キッズの育て方
メールと電話のビジネス英語、ほか

2009.07.30

ニューストピックス

ビジネス英語の科学

グローバル化する職場の最前線で即戦力になる英語力の伸ばし方

2009年7月30日(木)15時17分
井口景子、ウィリアム・アンダーヒル(ロンドン支局)

 都内の外資系製薬企業に勤める北浦岳(仮名、38)が昨年夏、米カリフォルニア州サンノゼでの社内研修に派遣されたときのこと。各国から集まった同僚が6人ずつのチームに分かれ、ケーススタディーの解決策を考えるセッションで、北浦の自信は打ち砕かれた。「議論についていくのに精いっぱいで、ほとんど何も発言できなかった。最後には疲れ果て、英語なんて見たくない気分だった」

 2年前に日系メーカーから転職して以来、英文メールを書いたり英語の書類を読むのは日常業務の一部。職場の会話は主に日本語だが、学生時代に1年間語学留学した経験もあり、英語を話す抵抗感は少ないと思っていた。「会話をもっと練習しないと、また情けない思いをすることになる」

 そんなに自分を責める必要はない。会議で発言できないという多くの日本人に共通する悩みはたいてい、会話力不足かシャイな性格のせいとされてきた。

 しかし最近の脳科学の研究によって、非ネイティブのなかでも、日本人のようにインドヨーロッパ語(印欧語)族に属さない言語を母語とする人には大きなハンディがあることがわかってきた。

 英語はドイツ語などと同じ印欧語族の言葉だが、日本語は音韻も文法もまったく系統が違う。名古屋大学の木下徹教授らは、スペイン人など印欧語族の母語話者と日本人が英語を聞いたときの脳を、光トポグラフィで比較した。

 両グループの英語力はTOEIC800点前後とほぼ同じはずなのに、リスニング時の脳血流量は日本人が有為に多かった。つまり同じように英語を聞いて理解できても、脳にかかる「認知負荷」は日本人のほうが大きく、その結果、自分の意見をまとめたり、反論を考える余力が少ないと考えられる。

「会話というリアルタイムの勝負では余力の大きさがものを言う」と、木下は言う。「脳の負担を考えれば、日本人が会議で黙り込むのも無理はないのかもしれない」

 企業の国際合併や新興市場への進出が加速し、ビジネス共通語としての英語の存在感は高まる一方だ。オフィスに英語が浸透するほど、非ネイティブの悩みも深まる。

 プレゼンテーションで想定外の質問を受けてしどろもどろになった、電話会議で数字の桁を言い間違えて大混乱、取引先への謝罪メールの表現がカジュアルすぎて、ますます険悪な雰囲気に──。

 ビジネス界から聞こえる悲鳴は、科学者の世界にも届いているようだ。長年、学校で英語を学ぶ学習者を想定してきた心理学や言語学、英語教授法などの研究者も、ビジネスパーソンの切羽詰ったニーズに目を向けはじめた。

 商談を有利に進めるために丸暗記が役立つのはなぜ? 英語のプレゼンテーションで緊張しないコツは? 大人の記憶のメカニズムを生かした時間活用術とは? ビジネスの最前線で即戦力になる英語力についての研究成果が少しづつ見えはじめている。

冠詞の使い分けを「自動化」するコツ

 注目されるテーマの一つが、「とっさに言葉が出ない」という問題を解消するため、外国語を操る際の脳の負荷を減らす方法だ。

 私たちは母語を話すとき、相手の発音を聞き取り理解し、適切な語を選び、文法に沿って組み立てて発音するという基本プロセスをほぼ自動的に行っている。一方、慣れない外国語ではこの処理が自動化されていないため言葉に詰まってしまう。商談の席で相手の顔色を見て交渉するといった高度な活動をする余力もない。

 基本処理にかかる脳の負荷を減らす王道は、繰り返し練習して処理を自動化すること。車の運転に慣れるにつれて無意識にハンドルを操れるようになり、会話を楽しむ余裕が生まれるのと同じ理屈だ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米国株式市場=S&P・ナスダック上昇、トランプ関税

ワールド

USTR、一部の国に対する一律関税案策定 20%下

ビジネス

米自動車販売、第1四半期は増加 トランプ関税控えS

ビジネス

NY外為市場=円が上昇、米「相互関税」への警戒で安
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 2
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2人無事帰還
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 6
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 7
    「隠れたブラックホール」を見つける新手法、天文学…
  • 8
    【クイズ】アメリカの若者が「人生に求めるもの」ラ…
  • 9
    【クイズ】2025年に最も多くのお金を失った「億万長…
  • 10
    トランプが再定義するアメリカの役割...米中ロ「三極…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「最大の戦果」...巡航ミサイル96発を破壊
  • 3
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥーが解明される...「現代技術では不可能」
  • 4
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 5
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 6
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 7
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中