最新記事

ビジネス英語の科学

英会話の科学

語彙力アップのコツ、英語キッズの育て方
メールと電話のビジネス英語、ほか

2009.07.30

ニューストピックス

ビジネス英語の科学

グローバル化する職場の最前線で即戦力になる英語力の伸ばし方

2009年7月30日(木)15時17分
井口景子、ウィリアム・アンダーヒル(ロンドン支局)

 都内の外資系製薬企業に勤める北浦岳(仮名、38)が昨年夏、米カリフォルニア州サンノゼでの社内研修に派遣されたときのこと。各国から集まった同僚が6人ずつのチームに分かれ、ケーススタディーの解決策を考えるセッションで、北浦の自信は打ち砕かれた。「議論についていくのに精いっぱいで、ほとんど何も発言できなかった。最後には疲れ果て、英語なんて見たくない気分だった」

 2年前に日系メーカーから転職して以来、英文メールを書いたり英語の書類を読むのは日常業務の一部。職場の会話は主に日本語だが、学生時代に1年間語学留学した経験もあり、英語を話す抵抗感は少ないと思っていた。「会話をもっと練習しないと、また情けない思いをすることになる」

 そんなに自分を責める必要はない。会議で発言できないという多くの日本人に共通する悩みはたいてい、会話力不足かシャイな性格のせいとされてきた。

 しかし最近の脳科学の研究によって、非ネイティブのなかでも、日本人のようにインドヨーロッパ語(印欧語)族に属さない言語を母語とする人には大きなハンディがあることがわかってきた。

 英語はドイツ語などと同じ印欧語族の言葉だが、日本語は音韻も文法もまったく系統が違う。名古屋大学の木下徹教授らは、スペイン人など印欧語族の母語話者と日本人が英語を聞いたときの脳を、光トポグラフィで比較した。

 両グループの英語力はTOEIC800点前後とほぼ同じはずなのに、リスニング時の脳血流量は日本人が有為に多かった。つまり同じように英語を聞いて理解できても、脳にかかる「認知負荷」は日本人のほうが大きく、その結果、自分の意見をまとめたり、反論を考える余力が少ないと考えられる。

「会話というリアルタイムの勝負では余力の大きさがものを言う」と、木下は言う。「脳の負担を考えれば、日本人が会議で黙り込むのも無理はないのかもしれない」

 企業の国際合併や新興市場への進出が加速し、ビジネス共通語としての英語の存在感は高まる一方だ。オフィスに英語が浸透するほど、非ネイティブの悩みも深まる。

 プレゼンテーションで想定外の質問を受けてしどろもどろになった、電話会議で数字の桁を言い間違えて大混乱、取引先への謝罪メールの表現がカジュアルすぎて、ますます険悪な雰囲気に──。

 ビジネス界から聞こえる悲鳴は、科学者の世界にも届いているようだ。長年、学校で英語を学ぶ学習者を想定してきた心理学や言語学、英語教授法などの研究者も、ビジネスパーソンの切羽詰ったニーズに目を向けはじめた。

 商談を有利に進めるために丸暗記が役立つのはなぜ? 英語のプレゼンテーションで緊張しないコツは? 大人の記憶のメカニズムを生かした時間活用術とは? ビジネスの最前線で即戦力になる英語力についての研究成果が少しづつ見えはじめている。

冠詞の使い分けを「自動化」するコツ

 注目されるテーマの一つが、「とっさに言葉が出ない」という問題を解消するため、外国語を操る際の脳の負荷を減らす方法だ。

 私たちは母語を話すとき、相手の発音を聞き取り理解し、適切な語を選び、文法に沿って組み立てて発音するという基本プロセスをほぼ自動的に行っている。一方、慣れない外国語ではこの処理が自動化されていないため言葉に詰まってしまう。商談の席で相手の顔色を見て交渉するといった高度な活動をする余力もない。

 基本処理にかかる脳の負荷を減らす王道は、繰り返し練習して処理を自動化すること。車の運転に慣れるにつれて無意識にハンドルを操れるようになり、会話を楽しむ余裕が生まれるのと同じ理屈だ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米政府系ラジオ・フリー・アジア、中国向け放送を再開

ビジネス

米テスラ、加州の販売停止回避 「オートパイロット」

ワールド

豪サントス、主要事業終了で10%人員削減へ 通期利

ワールド

対米投融資1号案件の人工ダイヤ事業、旭ダイヤやノリ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 7
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 8
    極超音速ミサイルが通常戦力化する世界では、グリー…
  • 9
    アメリカが警告を発する「チクングニアウイルス」と…
  • 10
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中