コラム

紛争と感染症の切っても切れない関係──古くて新しい中東の疫病問題

2020年03月26日(木)17時45分

新型コロナ問題が陰謀論に転化する現象は、ペルシア湾岸地域におけるイラン対サウディアラビア関係においても同様に見られる。上記の米国務省も含めて、イランの防疫対策の遅さをイランの意図的な行動とみる見方は、少なからぬ湾岸アラブ諸国で定着している。いったん収まりを見せていた宗派対立を煽る論調も復活した。

典型的なのはサウディ政府で、同国でのウイルス感染がイランから帰国したサウディ人から始まったことを重大視、「イラン政府がこのサウディ人にイラン入国のスタンプを押さなかったがゆえに、帰国したサウディ人が監視の目を潜り抜けて入国してしまった」とイラン政府に責任を嫁している。

オスマン帝国の衛生政策

メディアの反応は、もっと厳しい。湾岸の汎アラブ紙は大真面目に、イラン人があちこちにスパイを送り込んでいるとか、爆弾を仕掛けているといった議論を展開するが、その延長に、「イランが病原菌をサウディに送り込んだ」説を展開する。同紙のオピニオン欄には、「イランこそがウイルスとの闘いのための国際的協調を掘り崩すものであり、ウイルス拡大の責任を取るべきだ」、といった主張が並ぶ。

一方、イランはイランで、「ウイルスとの闘い」をかつてのイラン・イラク戦争に準えて防疫キャンペーンを展開しているが、これがまたイラク人の神経を逆なでする。イラク人は「バイ菌」と同じか?という反発だ。

感染症対策が国際政治と密接に連動するのは、今に始まったことではない。偶然だが、最近立て続けに中東における感染症をめぐる歴史分析論文が国際ジャーナルに発表された。なかなか示唆に富んでいるので、最後に簡単に紹介しておこう。

まず取り上げるのは、北米中東学会発行の「中東研究国際ジャーナル」2019年秋号に掲載された「コレラ、ペスト危機のなかのオスマン帝国:イラクと湾岸からの視点」である。論文題からわかるように、19世紀の中東地域でのコレラの大流行とその後のペストの流行に直面して、オスマン帝国と、当時湾岸地域に進出していた大英帝国や隣国のカージャール朝イランとの覇権抗争がどう展開されたがが、論じられている。

なにより面白いのは、イラク地域を支配していたオスマン帝国が、英国植民地下のインドから伝わったコレラという外来伝染病に接して、イラクはもちろんその先のペルシア湾岸地域にも検疫体制を完備しないと帝国自体を守り切れない、と危機感を抱いたことである。さらに、流行を止めるためには、検疫だけではなく領土内の保健衛生システムの確立が必要だと考えた。その結果、オスマン帝国は領内統治を一層強化するばかりか、さらに統治範囲を拡大する動きに出たのだ。

これが、中東進出を図るイギリスの目には、オスマン帝国の覇権拡張と映る。現地社会の豊富な調査、保健行政の経験の厚さを売りに、オスマン帝国は当時の国際的疫病対策レジームで主導的な役割を果たそうとするが、それもまた、西欧列強には疎ましい、打破すべき障害に見えてくる。

疫病という共通の問題に世界が協力すべきにもかかわらず、それは容易に勢力拡張競争の枠組みに吸収されてしまう。その結果、疫病対策の経験を素直に先達から学ぶというよりは、他の疫病経験国をディスることばかりにやっきになる。どこか今の状況と通じるところがある。

プロフィール

酒井啓子

千葉大学法政経学部教授。専門はイラク政治史、現代中東政治。1959年生まれ。東京大学教養学部教養学科卒。英ダーラム大学(中東イスラーム研究センター)修士。アジア経済研究所、東京外国語大学を経て、現職。著書に『イラクとアメリカ』『イラク戦争と占領』『<中東>の考え方』『中東政治学』『中東から世界が見える』など。最新刊は『移ろう中東、変わる日本 2012-2015』。
コラムアーカイブ(~2016年5月)はこちら

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ロシアがイースター停戦表明、11─12日 ウクライ

ビジネス

高級EVのポールスター、1ー3月中古車販売が新車超

ワールド

米共和、トランプ氏の戦争権限制限する動き阻止 民主

ワールド

米ホワイトハウス、職員の先物取引巡り警告 イラン戦
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは?
  • 2
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収される...潜水艦の重要ルートで一体何をしていた?
  • 3
    撃墜された米国機から財布やID回収か、イラン側が拡散──深まる謎
  • 4
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる? ポ…
  • 5
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで…
  • 6
    戸建てシフトで激変する住宅市場
  • 7
    高学力の男女で見ても、日本の男女の年収格差は世界…
  • 8
    目のやり場に困る...元アイスホッケー女性選手の「密…
  • 9
    「仕事ができる人」になる、ただ1つの条件...「頑張…
  • 10
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは?
  • 3
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで代用した少女たちから10年、アジア初の普遍的支援へ
  • 4
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 5
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 6
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 7
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 8
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 9
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる? ポ…
  • 10
    撃墜された米国機から財布やID回収か、イラン側が拡…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 7
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 8
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story