- HOME
- コラム
- プリンストン発 日本/アメリカ 新時代
- アメリカはコロナ感染の「第2波」に入ったのか?
アメリカはコロナ感染の「第2波」に入ったのか?
それでは、同じようにロックダウンを解除しつつあるニューヨークやニュージャージーでは、再度の感染拡大が起きていないことの説明としては、抗体保有率の問題があります。例えばニューヨーク州では大規模な抗体検査を行っており、特にニューヨーク市内では抗体保有率が20%となっています。
これは大変に大きな数字です。仮に移動や接触の総量が特に大きいグループを「クラスター予備軍」として分けて考えたとすると、その予備軍の中の抗体保有率は20%よりももっと高くなっていると考えることができます。日本の研究によれば、今回の新型コロナウイルスの場合は「多くの人が、感染しても他人には感染させていない」一方で、「少数の人が大勢に感染させる」つまり「クラスター」が問題だという指摘がされていました。
と言うことは、抗体保有率の全体平均が20%で、もしも「クラスター予備軍」の抗体保有率がもっとずっと高いのであれば、潜在的な危険性を持った「予備軍」に限って言えば「集団免疫」に近い状態になっていると考えることができます。
まだ十分に証明されてはいませんが、仮にそうだとすると、中西部や南部はニューヨーク並みの感染爆発が終わるまで鎮静化はしないという悲観的な見通しになります。反対に、クラスター予備軍のグループが、感染履歴による抗体保有者に加えて、早期にワクチンによる免疫を獲得できれば、両者併せて集団免疫を達成して、ほぼ完全な収束が見えてくるという考え方もできるかも知れません。と言うよりも、そんなシナリオに「すがる」しかないのがアメリカの現状とも言えます。
いすれにしても、「第2波」ではないとされているものの、アメリカではコロナ危機はいっこうに収束の気配を見せていません。
【話題の記事】
・東京都、新型コロナウイルス新規感染67人を確認 6日連続で50人超え
・巨大クルーズ船の密室で横行するレイプ
・今年は海やプールで泳いでもいいのか?──検証
・韓国、日本製品不買運動はどこへ? ニンテンドー「どうぶつの森」大ヒットが示すご都合主義.
ロス山火事で崩壊の危機、どうなるアメリカの火災保険 2025.01.15
日鉄はUSスチール買収禁止に対して正々堂々、訴訟で勝負すればいい 2025.01.08
日本企業の国内軽視が招いた1人当たりGDPの凋落 2024.12.25
日産とホンダの経営統合と日本経済の空洞化を考える 2024.12.18
医療保険CEO銃殺事件が映すアメリカの現在 2024.12.11
二期目のトランプと「現実世界」を繋ぐのは誰か? 2024.12.04
日本とアメリカの現状否定票、その共通点と相違点 2024.11.27
-
港区 営業アシスタント「海外ネットワークを持つ外資系総合商社」フレックス/残業月10h/年休120日
コーンズ・アンド・カンパニー・リミテッド
- 東京都
- 年収500万円~550万円
- 正社員
-
一般事務/メーカー 残業なし/外資系企業/20-30代活躍中
株式会社スタッフサービス ミラエール
- 東京都
- 月給20万6,000円~
- 正社員
-
貿易事務/流通関連 駅チカ/外資系企業/20-30代活躍中
株式会社スタッフサービス ミラエール
- 東京都
- 月給20万6,000円~
- 正社員
-
経験5年必須/プリセールス/年商250億円企業/リモート可/外資系企業
SAI DIGITAL株式会社
- 東京都
- 年収400万円~750万円
- 正社員