コラム

五輪対策のサマータイムで健康被害はあるのか?

2018年08月16日(木)18時40分

東京五輪のサマータイム検討は酷暑対策 Kim Kyung Hoon-REUTERS

<サマータイムには健康上の負荷があるという意見もあるが、日本の夏の酷暑対策という点で見れば検討する価値はある>

サマータイム、または「DST(デイライト・セイビング・タイム)」というのは、夏の期間だけ時計の針を1時間進めるという社会制度です。アメリカではすっかり定着していますし、この時間の切り替えも一種の季節の行事になっています。

完全に定着している制度ですが、問題は切り替え作業そのものが少々面倒だということです。面倒な点は2つあります。1つは時計の調整をしなくてはならないということで、もう1つは実際の睡眠時間を調節する必要があるという問題です。

時計の調整というのは、サマータイムのスタートとともに1時間時計を進め、終了とともに1時間戻すという作業です。90年代までは、腕時計や家の時計に加えて、クルマのダッシュボードの時計などをすべて直すのは結構な手間でした。ただ、最近はスマホやコンピューターが完全自動で調整をしてくれるので、それを参照できることでグッと楽になった感じはあります。

問題は睡眠パターンで、夏時間になるときは時計の針を「1時間進めるので、朝が早く来てしまう」わけです。そのために時間通りの睡眠にすると「1時間睡眠時間が短くなってしまう」ことになります。反対に、夏時間が終わる際には「1時間余計に眠れる」のです。

サマータイムの副作用として心臓疾患が心配されるというのは、この「睡眠時間のプラスマイナス」に関係しています。別に複雑な議論ではありません。心臓疾患予備軍の人にとっては、1時間の睡眠不足が引き金になって発作が起きるということはあるからです。

そうは言っても、サマータイム制度のために多くの人が著しく健康を損ねるというのは、少し言い過ぎです。睡眠不足のために調子を悪くするということでは、スポーツ中継で夜更かしをしたり、旅行に出発するので早起きをしたりというのと全く同じだからです。海外旅行の時差調整と比べれば、はるかに軽微な話です。

問題は、そのような手間と工夫をすることで、「何が得られるのか?」ということです。

この点に関しては、2020年の東京五輪に向けて、2019年から実施するという構想を検討する際には、アメリカやヨーロッパの事例は比較になりません。というのは、目的がまったく異なるからです。

米欧の場合は、緯度が高い地域を中心に「日照時間を活用しよう」という発想が原点にあります。例えば、アメリカの場合、夏の暗くなる時間を「1時間伸ばす」ことで、平日の帰宅後にスポーツを楽しむということは、すっかり定着しています。

プロフィール

冷泉彰彦

(れいぜい あきひこ)ニュージャージー州在住。作家・ジャーナリスト。プリンストン日本語学校高等部主任。1959年東京生まれ。東京大学文学部卒業。コロンビア大学大学院修士(日本語教授法)。福武書店(現ベネッセコーポレーション)勤務を経て93年に渡米。

最新刊『自動運転「戦場」ルポ ウーバー、グーグル、日本勢――クルマの近未来』(朝日新書)が7月13日に発売。近著に『アイビーリーグの入り方 アメリカ大学入試の知られざる実態と名門大学の合格基準』(CCCメディアハウス)など。メールマガジンJMM(村上龍編集長)で「FROM911、USAレポート」(www.jmm.co.jp/)を連載中。週刊メルマガ(有料)「冷泉彰彦のプリンストン通信」配信中。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

フィンランドも対人地雷禁止条約離脱へ、ロシアの脅威

ワールド

米USTR、インドの貿易障壁に懸念 輸入要件「煩雑

ワールド

米議会上院の調査小委員会、メタの中国市場参入問題を

ワールド

米関税措置、WTO協定との整合性に懸念=外務省幹部
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 2
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2人無事帰還
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    「隠れたブラックホール」を見つける新手法、天文学…
  • 8
    【クイズ】アメリカの若者が「人生に求めるもの」ラ…
  • 9
    【クイズ】2025年に最も多くのお金を失った「億万長…
  • 10
    トランプが再定義するアメリカの役割...米中ロ「三極…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「最大の戦果」...巡航ミサイル96発を破壊
  • 3
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥーが解明される...「現代技術では不可能」
  • 4
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 5
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 6
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 7
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story