最新記事
シリーズ日本再発見

中国から「トイレ革命交流団」もやって来る、トイレ先進国・日本の最新事情

2020年01月31日(金)17時15分
高野智宏

chingyunsong-iStock.

<外国人が称賛する温水洗浄便座だけじゃない! サービス面でもさらなる「トイレ革命」が進行中の日本。衛生状態が悪い国のトイレ事情改善にも貢献し始めている>

TOTOが温水洗浄便座「ウォシュレット」を発売してから40年。2018年の消費動向調査によれば、今や一般家庭における温水洗浄便座の普及率は8割を超え、デパートなどの商業施設はもちろん、役所などの公共施設においても、温水洗浄便座トイレが当たり前の存在となっている。

すでに知られるところだが、日本は世界に冠たる「トイレ先進国」だ。

機能の進化も目覚ましい。便座とシャワーの温度調整はもちろんのこと、フタの自動開閉や脱臭、除菌に消臭機能も標準搭載。また、各社の最新モデルでは、防汚性の高い素材を開発し便器に採用することで汚れを防ぐなど、進化の歩みを止めることはない。

トイレの進化は便器だけにあらず。公衆トイレなどを研究対象とし、トイレを切り口に健康的な生活を啓蒙している日本トイレ研究所の代表理事、加藤篤氏は、トイレの「空室情報提供サービス」に注目しているという。

トイレの空室情報提供サービスとは、センサーなどから取得した情報によりトイレが使用中か空室かを、スマートフォンなどでリアルタムに確認できるサービスのこと。ハードでなくソフトの分野で、さらなる「トイレ改革」が進行中というわけだ。

現在、東京メトロが公式アプリで上野駅と溜池山王駅のトイレ空室情報を、小田急電鉄も公式アプリで新宿駅のトイレの情報を提供するなど、東京を中心に公共施設や商業施設で導入され始めている。東京駅に直結する大丸百貨店では、自社のウェブサイトでトイレの空室状況を表示し好評を得ている(店内飲食店の空席情報も表示)。

オフィスビルでも同様だ。

「駅や百貨店以上に、トイレの数が十分に用意されていないのがオフィスビルです」と、加藤氏は言う。「トイレを利用するのは昼食後など多くの人が同じ時間帯になることが多い。このアプリケーションを導入することで、オフィスにおける『トイレ難民』問題が解消され、結果的に業務の効率化も図ることができるのではないでしょうか」

「消滅可能性都市」豊島区のトイレ改革

「サービスには無縁」というイメージのある行政だが、このトイレ改革に熱心な自治体もある。例えば都内屈指の繁華街・池袋を擁する豊島区だ。

豊島区は、日本創成会議が2014年に発表した「2040年までに消滅する可能性のある市町村」のひとつに東京23区から唯一選ばれてしまった。

「消滅可能性都市」に選ばれた市町村の多くは、少子高齢化で進む過疎化により自治体の行財政が破綻することがその理由だったが、実は豊島区も人口は減少の一途を辿っていた。池袋などの賑わいは、埼玉県などから来る人たちにもたらされたものが大半なのだ。

そんな苦況に面した区が考案したのが、人口増加へのキーとなる若い女性への訴求であり、対策の柱のひとつがトイレ改革だった。区はこれを「TPTP(Toshima Public Toilet Project)」と命名。暗い、汚い、使いづらいと以前から区民より声の上がっていた公園トイレ計85カ所の全面改修を決定した。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トルコ外相、イスラエルのシリア攻撃を批判 「地域の

ビジネス

米関税「予想上回る」、物価高と成長鈍化の恐れ 不確

ワールド

原油先物7%急落、約3年ぶり安値で清算 中国が報復

ビジネス

トランプ氏、TikTok米事業売却期限をさらに75
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ひとりで海にいた犬...首輪に書かれた「ひと言」に世界が感動
  • 2
    5万年以上も前の人類最古の「物語の絵」...何が描かれていた?
  • 3
    「最後の1杯」は何時までならOKか?...コーヒーと睡眠の「正しい関係」【最新研究】
  • 4
    テスラが陥った深刻な販売不振...積極プロモも空振り…
  • 5
    大使館にも門前払いされ、一時は物乞いに...ロシア軍…
  • 6
    【クイズ】日本の輸出品で2番目に多いものは何?
  • 7
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 8
    地球の自転で発電する方法が実証される──「究極のク…
  • 9
    アメリカで「最古の銃」発見...いったい誰が何のため…
  • 10
    4分の3が未知の「海の底」には何がある? NASAと仏…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ひとりで海にいた犬...首輪に書かれた「ひと言」に世…
  • 5
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 6
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 7
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 8
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 9
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台…
  • 10
    5万年以上も前の人類最古の「物語の絵」...何が描か…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 5
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 6
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 7
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 8
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中