最新記事
シリーズ日本再発見

日本の小中学生も夢中のTikTokは、他のSNSより危ないのか？

2018年12月22日（土）11時25分
森田優介（本誌記者）

「加害者」が大人とは限らない。塩田が最も危惧するのは、5つ目の問題である、TikTokを介した子供同士のコミュニケーショントラブルだ。現に東京の公立中学校に通う少女（14）も、「コメント欄がディスる書き込みばかりで気がめいる」と話す。

同じ学校や近隣の学校だと誰が投稿したかすぐに分かるし、「いじめの温床になりやすい」と塩田は言う。「学校現場でよく聞くのが、例えばＡ君が動画を挙げ、そのコメント欄に誰かが悪口を書いたというもの。コメント欄でやり合ったり、さらし者になったりしている」

SNSに共通する特徴だが、対面のときよりも言葉が過激化しやすい。ある意味で、学校でいじめられるより傷が深くなるかもしれないのだ。「子供同士がコメント欄で罵倒し合ったりするケースがとても多い」と、高橋も証言する。

もう1つ指摘しておくべきは、TikTokの「外側」で起こる問題だろう。高橋は言う。「可愛い小学生女児まとめとか、ブスの黒歴史とか、パンチラまとめとか、アフィリエイトで稼ぐために（TikTokの動画を）ユーチューブにまとめる人がいる。他のアプリを使わなくても、ちょっとした工夫で動画をダウンロードできてしまうので、悪用されやすい」

怪しいユーザーを自動でブロックする安全機能も

もちろん、運営元のバイトダンスもこうした問題を認識しており、対策を取っていないわけではない。

11月30日には、日本法人が子供の安心・安全対策を推進する「セーフティパートナー制度」の設立を発表し、「ストップいじめ！ナビ」「日本いのちの電話連盟」など、パートナーとなったNPOの9団体と第1回会合を開催。「青少年の安心・安全は最重要、最優先の課題だ」と、同社公共政策本部長の山口琢也は強く訴えた。

会合では、保護者が利用を制限できるペアレンタルコントロールや、自分の動画を表示するユーザーを指定できるプライバシー設定、検索窓に「死にたい」などと入力すると自殺防止機関の連絡先が表示される機能など、TikTokが実施している安全対策が紹介された。

「出会い系」用途の防止のため、同じアカウントからダイレクトメッセージを３回受信し、それらに返信しない場合、自動的にそのアカウントをブロックする機能も備えているという。相手は大人に限らないが、見知らぬ人から怪しいメッセージが来ても、無視するだけでいいというわけだ。

また、不適切なコンテンツを見つけたユーザーはアプリ上でその報告ができ、日本と中国に置いた「24時間365日体制で日本語で対応」する専門チームが、ポリシー違反には「適切な対策」を取る。

次のページ他のSNSに比べ安全対策がまだ「緩い」
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任　指導部の大規模刷
2025.02.22

ワールド

アングル：性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台
2025.02.22

ワールド

アングル：高評価なのに「仕事できない」と解雇、米Ｄ
2025.02.22

ビジネス

米国株式市場＝3指数大幅下落、さえない経済指標で売
2025.02.22
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：ウクライナが停戦する日
特集：ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号（2/18発売）

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協？　20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった？...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か？ 「切り裂きジャ…
  • 5
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が！」と話題に...…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 8
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 9
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった？...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ？ 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復！疲れに効く3つの野菜＆腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい！」と思う通帳とは？
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK！「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究：コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中