シリアIS占領地消滅でアルカイダは復活するか──3つの不吉な予兆

ビン・ラディン亡き後、最高指導者の座に就いたアイマン・アル・ザワヒリは、アルカイダ立ち上げにも関わった大物ではあるが、いかんせんビン・ラディンと比べてカリスマ性に乏しく、そのことがISに「乗り換える」組織が続出する一因となった。そのため、「サラブレッド」ハンザ・ビン・ラディンの登場がアルカイダ復権を促す一つの条件になるとみてよい。

サウジアラビアの方針転換

第二に、サウジアラビア政府がアルカイダ支援を再開したとみられることだ。

サウジ政府とアルカイダの関係は、以前から語られてきた。9.11テロの実行犯グループのメンバーで、旅客機に乗り込む前に逮捕され、唯一生き残ったザカリアス・ムサウィは、裁判でサウジアラビア政府から支援があったと明言している。

もちろん、サウジ政府はこれを否定しているが、国内でのテロ活動をやめさせるため、そして場合によっては「共通の敵」に打撃を与えるため、サウジ政府がアルカイダと結びついてきたという認知は、もはや世界で公然の秘密として扱われている。

ただし、2015年に実権を握ったムハンマド皇太子は、サウジの近代化を目指すなか、それまでの外交・安全保障政策の見直しにも着手し、その一環としてイスラーム過激派との関係を縮小してきた。駐米大使を長く勤め、アルカイダとの窓口の一人と目されていたバンダル・ビン・スルタン王子が2015年に公職を追われたことは、その象徴だった。

ところが、ここにきてサウジアラビアはアルカイダとの関係を再び強化しているとみられる。

2月22日、アメリカ上院のエリザベス・ワラン議員はトランプ大統領宛ての公開書簡で「サウジアラビアとアラブ首長国連邦（UAE）がイエメン内戦でアルカイダと協力し、アメリカ製の武器を提供しているのはなぜか」と疑問を投げかけた。

イエメンでは2015年以来、シーア派のイランが支援するフーシ派が首都を占拠し、スンニ派諸国の支援を受けた政府との間で戦闘が激化している。トランプ政権が関係を重視するサウジは、スンニ派諸国の有志連合を率いているが、イランやフーシ派との対抗上、イエメンを拠点とする「アラビア半島のアルカイダ」を支援しているというのだ。

イエメン内戦での民間人を巻き込む空爆で国際的に批判を招くなか、サウジ政府が「汚れ仕事」をアルカイダに任せる選択をしても、不思議ではない。