コラム

メーガンの「激白」にも英王室にも冷淡なイギリス人──君主制廃止論が再燃

2021年03月10日(水)18時20分
英王室のメンバー。左からチャールズ皇太子夫妻、エリザベス女王、メーガン妃、ヘンリー王子、ウィリアム王子、キャサリン妃(2018年7月)

英大衆紙の世論調査によると、王室メンバーの支持率は軒並み低下(写真は2018年7月、バッキンガム宮殿にて) Chris Radburn-REUTERS

<英王室の人種差別を訴える衝撃的な内容にもかかわらず、イギリス世論の視線が2人に厳しい訳は......>

[ロンドン発]英王室を離脱したメーガン夫人とヘンリー公爵が米人気司会者オプラ・ウィンフリー氏のインタビューで長男アーチーちゃん(1歳10カ月)への「人種差別」を告発したことを受け、エリザベス女王は9日、「深刻に受け止め、家族としてプライベートに対処する」との声明を発表した。

2時間の特別番組はアメリカで1700万人、イギリスで1240万人が視聴した。この中でメーガン夫人は王室に守ってもらえず「これ以上生きていたくない」と自殺を考えたことや「アーチーが生まれる時、肌の色がどれだけ濃くなるかについての懸念と会話があった」ことを明かし、厳しい非難が一斉に王室に向けられた。

事態がこれ以上悪化するのを避けるため、エリザベス女王が出した声明は次の通りだ。「ハリー(ヘンリー公爵の愛称)とメーガンがこの数年味わった困難を知り、家族全体が悲しんでいる。提起された問題、特に人種の問題が懸念される」

「記憶はいろいろと変わるかもしれないが、非常に深刻に受け止め、家族としてプライベートに対処する。ハリーとメーガン、アーチーが愛する家族の一員であることに変わりはない」

メーガン夫人とヘンリー公爵の告発を「深刻に受け止める」とする一方で「記憶はいろいろと変わる」と何が事実かについては留保した。そして、これは君主制度や王室とは全く関係のない家族内の問題だと明確な一線を引いた。

世論調査はアメリカのほうが同情的

世論調査会社ユーガブ(YouGov)がアメリカの成人2104人を対象に実施した調査では、メーガン夫人とヘンリー公爵がウィンフリー氏のインタビューに応じたのは「適切」と答えたのは44%にのぼったのに対し「不適切」は20%。イギリスでは逆に「不適切」が47%、「適切」は21%だった。

アメリカでは2人に共感するが68%、他の王室メンバーに共感するは27%。58%がメーガン夫人の「人種」が他の王室メンバーの対応に影響したと回答した。一方、イギリスでは2人に共感するが29%、他の王室メンバーに共感するも39%といずれも低かった。

メーガン夫人を叩きに叩いてきた英大衆紙デーリー・メールの世論調査では支持率から不支持率を引いた「ネット支持率」はエリザベス女王64ポイント(2ポイント減)、ウィリアム王子62ポイント(7ポイント減)、キャサリン妃56ポイント(8ポイント減)。ヘンリー公爵は14ポイント(15ポイント減)、メーガン夫人はマイナス8ポイント(6ポイント減)と大きく下げた。

コロナ危機でも120億円荒稼ぎ

ヘンリー公爵は父チャールズ皇太子のコーンウォール公爵領からの利益配分230万ポンド(約3億4700万円)は打ち切られたものの、母ダイアナ元皇太子の遺産約650万ポンド(約9億8千万円)を元手に王室離脱を強行した。

動画配信サービス、Netflixや音楽ストリーミングサービスのSpotifyとの複数年契約で8千万ポンド(約120億6700万円)以上を稼いだ2人は1470万ドル(約16億円)で米カリフォルニア州サンタバーバラに豪邸を購入した。

プロフィール

木村正人

在ロンドン国際ジャーナリスト
元産経新聞ロンドン支局長。憲法改正(元慶応大学法科大学院非常勤講師)や国際政治、安全保障、欧州経済に詳しい。産経新聞大阪社会部・神戸支局で16年間、事件記者をした後、政治部・外信部のデスクも経験。2002~03年、米コロンビア大学東アジア研究所客員研究員。著書に『欧州 絶望の現場を歩く―広がるBrexitの衝撃』(ウェッジ)、『EU崩壊』『見えない世界戦争「サイバー戦」最新報告』(いずれも新潮新書)。
masakimu50@gmail.com
twitter.com/masakimu41

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ルペン氏に有罪判決、次期大統領選への出馬困難に 仏

ビジネス

金、3100ドルの大台突破 四半期上昇幅は86年以

ビジネス

NY外為市場・午前=円が対ドルで上昇、相互関税発表

ビジネス

ヘッジファンド、米関税懸念でハイテク株に売り=ゴー
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 2
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者が警鐘【最新研究】
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 6
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 7
    3500年前の粘土板の「くさび形文字」を解読...「意外…
  • 8
    メーガン妃のパスタ料理が賛否両論...「イタリアのお…
  • 9
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 10
    「関税ショック」で米経済にスタグフレーションの兆…
  • 1
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き詰った「時代遅れ企業」の行く末は?【アニメで解説】
  • 2
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    【独占】テスラ株急落で大口投資家が本誌に激白「取…
  • 5
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story