コラム

欧米メディアは「お辞儀」にうるさい?

2010年02月15日(月)17時00分

 少し前のことになりますが、2月5日に行われたトヨタの豊田社長の謝罪会見でちょっと気になったことについて。

 欧米メディアの報道に豊田社長の「お辞儀」に注目したり、強調する記事が目立っていたことです。米LAタイムズは記事の冒頭で「期待されていた長くて深いお辞儀ではなく」「たった1秒」と断じ、日本の謝罪会見で見られるお辞儀という文化について詳しく報じていました。

 英タイムズ、オンラインマガジンのスレートは、日本のお辞儀の種類やそれぞれの意味について詳しく紹介。他メディアの記事でも、「謝る:apology」に加え「頭を下げる:bow」という表現がやたらと多用され、「ちょっとしか頭を下げなかった」という論調が目立ちました。

 思えば、昨年オバマ米大統領が来日して天皇陛下にお辞儀をした際にも、アメリカではこれに反発する「お辞儀騒動」が起きました。反発の理由として、冷泉彰彦氏は「自分の国を代表する大統領が、他国の元首に対して90度頭を下げるというのは、自分を含めたアメリカ人が卑屈になったよう」という見方や、「アメリカの黒人家庭では、子供に『人様に頭を下げてはいけないよ』という教育をする時代があった」という、日米の文化の違いを紹介していました。
 
 なるほど、日本では日常茶飯事であるお辞儀に、アメリカ人が神経質になるのもうなずけます。

 これに対して、たしかに日本人はしょっちゅう「会釈」をするし、新入社員にお辞儀の仕方を教えるなどお辞儀はビジネスの基本とされています。

 このように「お辞儀に慣れている(することにも、見ることにも)」日本では、謝罪会見で「どのくらいの角度で、何秒間」頭を下げたかを注視して、どれだけ心底謝っているのかを推し量るという感覚は、欧米ほどないように思います。(たしかに謝罪会見で「会釈」していたら「アレ?」と思うかもしれませんが)

 逆に、日本で「この人、すごく本気で謝ってる」と特に意識するケースは、「土下座」ではないでしょうか。土下座会見ともなれば、日本でも多少は目立つと思います。その意味では、欧米メディアは今回の謝罪会見を「社長が中途半端に土下座した」というレベルで報じているように感じました。

 そう言えば、昨年、米保険大手AIG幹部への高額ボーナス問題をめぐって米上院議員が「(AIG経営陣は)日本企業を見習ってアメリカ国民に深々と頭を下げて謝れ(take that deep bow and say I'm sorry)」と発言しました。この表現、きっと日本で言う「土下座して謝れ!」ですよね。(ちなみにこの議員、「辞職するか自殺しろ」とも発言して、物議をかもしました) 欧米には、「日本企業の謝罪会見」にステレオタイプ的なイメージがあるのかもしれません。

 いずれにせよ、世界規模の日本企業が謝罪会見を行う際には、欧米メディアが「どのくらいの角度で、何秒頭を下げた」かに注目していることを頭に置いておいたほうが良さそうですね・・・。(この点、LAタイムズは豊田社長は「企業責任を認めたと思われて訴訟で不利になるのを避けるため」計算ずくで深々と頭を下げなかったと分析しています)

――編集部・小暮聡子

他の記事も読む

アレキサンダー・マックイーン急死の波紋

ユーロ危機を予測していたフリードマン

中国政治「序列」の読み方

プロフィール

ニューズウィーク日本版編集部

ニューズウィーク日本版は1986年に創刊。世界情勢からビジネス、カルチャーまで、日本メディアにはないワールドワイドな視点でニュースを読み解きます。編集部ブログでは編集部員の声をお届けします。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、ミネソタ州知事と協議 地裁は移民摘発停

ワールド

イスラエル、ガザ最後の人質の遺体収容 ラファ検問所

ワールド

EU、米メタに有害投稿対策強化促す 「ワッツアップ

ビジネス

USAレアアース株、一時26%上昇 米政府の16億
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 5
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 6
    「20代は5.6万円のオートロック、今は木造3.95万円」…
  • 7
    中国、軍高官2人を重大な規律違反などで調査...人民…
  • 8
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story