コラム

湯川鶴章 湯川鶴章のテクノロジーフィクション

2023年秋、AI業界勢力図①　Nvidiaの独り勝ち

2023年10月17日（火）16時20分

一方で、次に注目されたのが、インターネットブラウザのシェア争いだ。私もInternet ExplorerとNetscapeのシェアの変動に関する記事を多く書いた記憶がある。しかしそのシェア争いがひと段落すると、ウェブサイトの競争になった。

モバイルの業界も同じ。昔は、iPhoneとAndroidのシェア争いが話題になったが、今注目を集めているのがアプリのレイヤーだ。

つまり産業が成熟すると激戦のレイヤーが上に上がるわけだ。AI業界はまだまだ黎明期。なので、今一番の激戦地帯は一番下の半導体などのインフラレイヤーになっている。

GPU不足が上のレイヤーに影響

現在この半導体のレイヤーで最も強いのがNvidia。同社のAI向け半導体GPUがすごい人気で、品不足が続いている。OpenAIのCEOのSam Altman氏はニュースサイトのインタビューで、GPU不足で思うように新しい機能を開発できないと語っている。他のテック大手もGPU不足に悩んでいるようで、x.ai という新たなAIベンチャーを設立したイーロン・マスク氏も「麻薬を購入するよりGPUを購入するほうが難しい」とSNSに投稿している。テック大手は、Nvidiaと提携したり、同社に資本参加してもらうなど、あの手この手でGPUをかき集めようと必死になっているようだ。クラウドレイヤーや、言語モデルレイヤーの勝敗は、技術力などの実力より、GPUをどれだけ多く集められるかにかかっているといえそうだ。

NvidiaがGPUの製造を委託している台湾のTSMC社は、2024年末にGPUの生産ラインを倍増する計画。それ以降は供給が安定する可能性があるが、それ以上にAIを巨大化しようという動きが強まれば、倍増ぐらいでは追いつかないかもしれない。

すべては、AIを大きくすればするほど性能が向上するという経験則が今後も続くのかどうかにかかっているといえそうだ。

【関連記事】
アフリカに「モビリティ革命」を仕掛ける日本人の猛者...スタートアップ起業家、佐々木裕馬の正体
開発するなら今　AIツール戦国時代とその勢力図
ChatGPTを超えた！？ 開発者に人気...Metaの「Code Llama」

プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算２０年間の米国生活を終え２０００年５月に帰国。時事通信編集委員を経て２０１０年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』（2015年）、『次世代マーケティングプラットフォーム』（2007年）、『ネットは新聞を殺すのか』（2003年）などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

〔情報ＢＯＸ〕米相互関税、各国首脳の反応
2025.04.03

ビジネス

米関税で市場に動揺、貿易戦争・景気後退を懸念　「最
2025.04.03

ワールド

訂正（3月31日配信の記事）-トランプ大統領、3期
2025.04.03

ワールド

トランプ氏が相互関税発表、日本は24％　全ての国に
2025.04.03
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：引きこもるアメリカ
特集：引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号（4/ 1発売）

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台になった遺跡で、映画そっくりの「聖杯」が発掘される
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 5
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 6
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    博士課程の奨学金受給者の約４割が留学生、問題は日…
  • 9
    アメリカで「最古の銃」発見...いったい誰が何のため…
  • 10
    トランプ政権でついに「内ゲバ」が始まる...シグナル…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が？...中…
  • 7
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 8
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 9
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story