コラム

ビル・クリントンが書いたサイバー攻撃をテーマとした小説『大統領失踪』

2018年11月07日(水)19時30分

米軍も攻撃されるばかりではない。2010年に米国とイスラエルが共同でイランの核施設を狙ったとされるスタックスネット攻撃が明るみに出た。それへの報復としてイランは、翌年から米国の金融機関複数を執拗に攻撃し、JPモルガン・チェースの7600万の顧客口座が影響を受けたとされている。

2014年11月には、米国の映画会社ソニー・ピクチャーズ エンタテインメントがサイバー攻撃を受けたことが明らかになった。原因は同社が公開しようとしていた映画『インタビュー』だとされている。この映画で北朝鮮の指導者金正恩がコミカルに描かれたことに腹を立てた北朝鮮政府が、外国の一民間企業に攻撃を仕掛け、同社の機密情報が漏洩するという前代未聞の事態になった。

2015年5月には、米国政府職員の人事情報を扱う人事局(OPM)のデータがサイバー攻撃によって漏洩した。その規模は2150万件に上り、悪用されれば政府職員を脅迫することもできる機微な情報が含まれていたため、外国の大使館から米国人外交官が本国に呼び戻されるということにもなった。この事件には中国の関与が疑われている。

こうした世界規模のサイバー戦の現状を踏まえ、米国が、不正侵入や情報窃盗どころではなく、破壊的なサイバー攻撃を受けたらどうなるのかシミュレーションしたのが本書である。インターネットやスマートフォン(スマホ)といった情報技術(IT)は米国経済にとっては不可欠になっている。独立(インディペンデンス)を強く志向する米国人たちが、ITに依存(ディペンデンス)してしまっている以上、サイバー攻撃による被害は国の存立自体を脅かしかねない。

苦悩し、いらだつ大統領

米国大統領は世界で最も権力を持っているといわれる。それは世界最強と目されている米軍の最高司令官だからであろう。しかし、国内政治に目を向ければ、大統領はさまざまな課題に日夜翻弄されている。そして大統領はしばしば、すべてを国民に明かすことができない事態にも陥る。

本書における米国大統領の苦悩は、元大統領だからこそ分かるリアリティを持って描かれている。それは、気にくわないニュースは「偽ニュース!」の一言で片付けてしまうトランプ大統領への皮肉にも見える。

もうひとつ、本書を読みながら気になるのは、米国の敵は誰なのかという点とともに、米国の味方は誰なのかという点である。残念ながら、日本はほとんど出てこない。日米経済摩擦で激しいつばぜり合いを繰り広げた日本を、クリントン元大統領は心情的に親密な同盟国と考えていないのかもしれない。それでは、米国の心情的な同盟国はどこなのか。その点を気にしながら読んでみるのもおもしろい。

本書にはこれまで実際に行われたサイバー攻撃も取り入れられている。たとえば、レーガン大統領が映画『ウォーゲーム』を観た1983年の前年にあたる1982年、ソ連のシベリアでパイプラインが大爆発を起こした。米国が意図的に不正なソフトウェアをソ連につかませることに成功したからである。これは世界最初のサイバー攻撃といって良いだろう。この事件は、当事者が残した機密資料に基づいて書かれた本(Thomas C. ReedによるAt the Abyss : An Insider's History of the Cold War)が唯一の情報源だったが、レーガン政権時代のホワイトハウスに勤めていたスタッフに改めて確認したところ、彼は事実だと確認してくれた。クリントン元大統領も事実だと知っていて作中で引用したのだろう。

本書の謝辞の最後には安全保障と対テロリズムのアドバイザーとして4人の大統領に仕えたリチャード・クラークの名前が挙げられている。彼はロバート・ネイクとの共著『世界サイバー戦争』(徳間書店、2011年)でいち早くサイバー攻撃の危険性を指摘したホワイトハウスの元スタッフである。こうした協力者のアドバイスが本書をよりおもしろくしている。

プロフィール

土屋大洋

慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科教授。国際大学グローバル・コミュニティセンター主任研究員などを経て2011年より現職。主な著書に『サイバーテロ 日米vs.中国』(文春新書、2012年)、『サイバーセキュリティと国際政治』(千倉書房、2015年)、『暴露の世紀 国家を揺るがすサイバーテロリズム』(角川新書、2016年)などがある。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

グリーン英中銀委員、インフレ圧力や賃金上昇指標を依

ビジネス

世界秩序は変化「断絶ではない」、ECB総裁が加首相

ビジネス

シティ、3月も人員削減へ 1月の1000人削減後=

ビジネス

ユーロ圏総合PMI、1月速報値51.5で横ばい 価
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 7
    コンビニで働く外国人は「超優秀」...他国と比べて優…
  • 8
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 9
    宇宙人の存在「開示」がもたらす金融黙示録──英中銀…
  • 10
    湿疹がずっと直らなかった女性、病院で告げられた「…
  • 1
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 2
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 3
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレアアース規制で資金が流れ込む3社とは?
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story